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私は、首都直下地震では、「Xデー」に都内にいる人の助かる可能性は限りなくゼロに近いと思っています。
また、神奈川や千葉、埼玉など首都圏全域で建物の倒壊と火災の発生は避けられないので、それによる死者数の合計は膨大な数になるでしょう。当然1千万人では済まない数になると思っています。
今回は南海トラフ巨大地震の被災エリアにおける犠牲者について考えてみたいと思います。
南海トラフ巨大地震による死者数の予測を、日本政府は「最大で32万人」としていて、米国防総省の「2,000万人」という数字とはとてつもなく大きな開きがあることは前回ご紹介した通りです。どうしてこのような大きな数字の開きができたのでしょうか。どうみても誤差の範囲とは言えない大きな差です。
このような大きな予測数字の差がついた理由は、計算に入れている「死亡原因」の違いによると考えるべきでしょう。
ということで、南海トラフ巨大地震では、被災者はどのような原因で死に至るのか――ということを考えてみたいと思います。
死亡原因を次の3つに分類してみました。
(1)第一死亡原因――地震直後に死亡する。
地震で倒壊した建物(家具類を含む)に直撃されたり、または下敷きになって圧死するケース。地震による死亡原因としてはこれが一番多いと思われます。
つぎに、倒れてきた建物に挟まれたり、生き埋め状態で身動きができない人が、やがて火災や津波の襲来によって死亡する。阪神・淡路大震災ではそのよう状態で、火災で亡くなった人もたくさんいたようです。幸い津波は来なかったので、火災の起きなかった場所では救出された人も多かったと聞いています。
日本政府の予測は、この第一死亡原因による死者だけをカウントしていると思われます。
しかしながら、「震度7で238万棟が全壊・焼失」と予測しながら「死者は最大32万3,000人」というのは、余りにも少なすぎると思いませんか。これだと、少なくとも200万棟以上の全壊・焼失した家屋では、誰も死亡しないということになります。地震の揺れとともに家が崩れ落ちてくるというのに、その下敷きになってもみんな助かるということがあるでしょうか? 政府予測のいい加減さがわかる数字です。
(2)第二死亡原因――10日以内に死亡する。
安全な場所にいたため地震による建物の倒壊や火災、あるいは津波から免れた人が、その後の救助がないため水や食料が得られず衰弱死するというケース。
予測される南海トラフ巨大地震の激しさから判断して、災害後ガレキに囲まれた被災地で救助が得られずに亡くなる人はかなりの数にのぼると考えられます。
私が「赤信号 みんなで渡れば みんな死ぬ(被災地にいる人はみんな助からない)」というのはこのことです。
(3)第三死亡原因――半年(?)以内に死亡する。
これが今回の大災害特有の死亡原因です。被災地にいて、建物の倒壊がなく、また火災や津波の被害に遭わなかった人が死に至るケースがあるのです。というより、これこそが「世界支配層」の狙っている「日本民族大虐殺テロ」の真髄と言えるものなのです。
もし、現在予測されている南海トラフ巨大地震についても半信半疑の人であれば、これから申し上げる「第三死亡原因」の内容については、さらに信じることができないことでしょう。
しかし、これから申し上げることは、この国に住むすべての人が影響を受ける実に恐ろしい内容ですから、どうか覚悟を決めて最後まで読んでください。
前回ご紹介した『巨大地震だ、津波だ、逃げろ!』(船瀬俊介・著/ヒカルランド)の中につぎのような一文がありました。
……立命館大学・高橋学教授(歴史都市防災研究所)は、南海トラフ地震と巨大津波で、最低でも47万人が死亡する、と警告している。
政府は“最大”32万人死亡という。こちらは“最低”47万人だ。
高橋教授の犠牲者、最低ライン47万人の根拠は実に具体的だ。
「……東日本大震災で三陸沖沿岸にある自治体は、人口の約1%が津波によって亡くなりました。三陸沖周辺は、防災意識も高く、日ごろから津波対策の訓練を行なっていた地域です。にもかかわらず1%の人が亡くなった。さらに、多いところでは人口の7〜8%が津波で亡くなっています。南海トラフ地震では、4,700万人が被害を受けると想定されていますが、1%と考えただけでも、47万人です」
この内容から「南海トラフ巨大地震では、4,700万人が被害を受けると想定されている」ことがわかります。なにしろ名古屋や大阪など、太平洋ベルト地帯の大都市が地震や津波の直撃を受けるわけですから、被害者の総数はそのくらいあってもおかしくありません。
しかし、米国防総省の予測では、その4,700万人の被災者のうち2,000万人が死ぬということになっているのです。被災者の実に42%の人が死亡することになります。
これまでの統計数字とは桁違いに大きな数字です。世界中の情報を集約し、もっとも正確な予測ができるはずの米国防総省の予測だけに、全く根拠のない数字とは考えられません。その理由としては次の2点しかないでしょう。
(1) 米国防総省は、南海トラフ巨大地震の規模を日本政府の予測よりもはるかに巨大であると考えている。
(2) 地震発生後、全電源消失によって被災地の全住民が深刻な食料危機に直面し、餓死したり、食料を奪い合って暴徒化する事態を予測している。
(2)については、早くから日本に潜入している訓練された中国兵や北朝鮮系のスパイたちが暗躍し、火事場泥棒を兼ねて破壊活動をすることになっていると見ています。このことは拙著『日本沈没最終シナリオ』に書きましたが、のちほど詳しく述べていきます。
アメリカ(を裏から操る世界支配層)は、そのことを期待し、いわば「4つ目の時限爆弾」として日本に埋め込んでいるのです。
アメリカが南海トラフ巨大地震の死者を2,000万人と予測している理由として、ほかに何か考えられるでしょうか。皆さんもご自分の頭で考えてみてください。
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