「猛毒抗がん剤」ではがんを治せない

　2005年のことだ。私は抗がん剤を告発する著書の取材で、忘れられないほどの衝撃を受けた。厚生労働省（電話03-5253-1111）に電話取材したときのことだ。
「抗がん剤って、がんを治せるのですか？」
　電話口に出たＫ技官（あえて実名は秘す）は、私の質問にこう答えた。
「抗がん剤ががんを治せないのは周知の事実です」
　私はあまりにも驚いて、一瞬、言葉を失った。
「抗がん剤は毒物だとも、私は聞いたのですが？」
「大変な猛毒物質です」。これも、実にあっさりと答えた。私は絶句しながらも、「がんを治せないのに、そんな猛毒物質をがん患者に打っているのですか？」
「そのとおりです」
「猛毒だったら、患者さんは死んじゃうじゃないですか？」
　するとＫ技官は、少し声を落としてこう答えた。
「そういう方が大勢いらっしゃるんですよね……」
　これではもはや治療ではない。たんなる“毒殺”じゃないか！　気を取りなおして、私はさらに聞いた。「抗がん剤には発がん性があるとか？」
「大変な発がん物質です」と、Ｋ技官はきっぱり言い切った。
「ええっ、がん患者に強烈な発がん物質を打っているの！　それでは、新しいがんが発生してしまうのでは？」
「そういう方が大勢いらっしゃる……」
　抗がん剤担当のＫ技官が、あまりに平然と答えるのに驚愕した。“かれら”にとっては、以上の事実は、当たり前のことなのだ。
　ここまで読んだ読者は、息が止まるほど驚いたにちがいない。
「そのような猛毒を、なぜ衰弱したがん患者に打つのだ！」
　私は取材というより怒りの声で怒鳴りつけた。さらに、「そんな猛毒が、なんでクスリに化けるのだ！」と問いただした。
　すると、Ｋ技官の説明では「抗がん剤を投与すると、10人に１人くらいに腫瘍縮小がみられるんです」という。それを“効いた”と判断して医薬品（抗がん剤）認可するのだという。
　10人のうち残りの９人のがん腫瘍はピクリとも変化しない。それでも「効能あり」とする、わが国の薬の認可制に唖然とする。悪辣なペテンというしかない。それも、観察期間は投与後わずか「４週間以内」だという。
「アンタの寿命は４週間か！」。私は思わず怒鳴りつけていた。

「抗がん剤は無力」というデヴュタ証言

　実は、抗がん剤が有害無益であることは、海外ではとっくの昔に常識となっている。
　1958年、米国立がん研究所（ＮＣＩ）のデヴュタ所長が、米議会でこんな衝撃的な証言をした。「抗がん剤による化学療法は無力だ」というショッキングな内容だ。デヴュタ所長の証言はこうだ。
　「抗がん剤を投与すると、一部の患者には腫瘍縮小がみられる。しかし、がん細胞は自らの遺伝子を変化させ、たちまち抗がん剤の毒性に耐性を獲得してしまう。だから抗がん剤はがん細胞に対してまったく効力を失う。がん患者はただ、抗がん剤の毒性をこうむるのみだ。私は深く絶望している」
　これは、害虫が農薬に対して耐性を獲得する現象とまったく同じだ。デヴュタ所長は、がん細胞が耐性獲得する遺伝子を「アンチ・ドラッグ・ジーンズ」（ＡＤＧ：反抗がん剤遺伝子）と命名している。
　ＮＣＩはアメリカ政府の最も権威のあるがん研究機関だ。その最高責任者が「抗がん剤は無力だ」と、議会という公の場で認めたのだ。まさに衝撃の大ニュースである。しかし……、アメリカのマスメディアも、日本のメディアも、完璧なまでにこの重大証言を黙殺した。その背後には、超巨大スポンサーである製薬会社や医療利権の圧力があることはいうまでもない。
　日本では、がん学会までもが箝口令を敷いた。だから日本のがん専門医ですら、このデヴュタ証言やＡＤＧの存在を知る者は極めて少ない。

　多剤投与で死亡率は７倍〜10倍に跳ね上がる

　1988年、ＮＣＩ（米国立がん研究所）は『がんの病因学』という報告書を発表した。そこには「抗がん剤は強力な発がん物質である」と明記されている。そして、「投与すると、患者に新たながんを多発させる“増がん剤”である」と、恐るべき副作用を認めている。放射線治療も同じだ。
　この衝撃論文も、やはり世界のメディアは黙殺し、日本ではがん学会ですら無視したのだ。
　いっぽうアメリカでは、政府機関の国立がん研究所が抗がん剤の無効性、有害性を認めたため、無視をきめこむわけにはいかなくなった。そこで、東部の約20の大学・研究機関の参加による大がかりな抗がん剤の合同研究が実施された。私は、この報告を「東海岸リポート」と呼ぶことにした。紹介しよう。

■目的：「抗がん剤の効果」「患者が受ける利益」の２点を明らかにする。
■対象者：肺がん患者743人（全員、末期がん患者）。
■方法：患者を４グループに分ける。
　（１）３種類の抗がん剤投与
　（２）２種類投与
　（３）１種類（Ａ薬）投与
　（４）１種類（Ｂ薬）投与
　その結果、腫瘍縮小効果は、（１）の３種類投与グループが20％と、もっとも高かった。ところが「心不全」「ショック死」などによる死亡例は、単独投与群（３）と（４）の7〜10倍に達していたのだ。

■生存期間：（１）の３種類投与グループが「最も生存期間が短かった」（早死にした）
■リバウンド：腫瘍縮小した患者も、その後５〜８カ月で腫瘍は元の大きさに再増殖した。

　抗がん剤認可で、日本の厚労省が観察期間を「４週間」とした謎が解けた。半年、１年と経過観察していたら、腫瘍の「リバウンド現象」がバレてしまうからだ。
　なんという狡猾さだ！
　リバウンドしたがん腫瘍は、そこでとどまらない。抗がん剤投与で恐ろしいのは、ＡＧＤ（反抗がん剤遺伝子）の変化によって、がん細胞が凶暴化することだ。こうなると、もはやゆ手がつけられない。
　抗がん剤で一部の患者に縮小がみられても、その後、ほぼ確実に再発、凶暴化して、患者を死に至らしめる。こうなると、患者は「がんで死んだ」というより、「抗がん剤で殺された」のだ。

　がんの３大療法を否定したＯＴＡリポート

「抗がん剤は“無効”どころか、打てば打つほど患者を死亡させる！」
「東海岸リポート」の衝撃にアメリカ政府は決断を下した。
　それが「米政府機関ＯＴＡリポート」だ。ＯＴＡとは米議会の調査専門部門である「アメリカ議会技術評価局（Office of Technology Assessment）」である。この機関が1990年にリポートを発表し、それを受けてアメリカ政府は「代替療法にくらべて、抗がん剤、放射線、手術のがん“３大療法”は無効かつ危険」との裁定を下した。そして、がん治療には代替療法を選択する道を推奨したのだ。1971年に当時のニクソン政権が「がん撲滅への宣戦布告」を行なってから20年、国家によるがん戦争敗北宣言でもあった。
　アメリカ政府が、現代医学のがん治療の無効性、危険性を公式に認めたのだ。
　これほどのビッグニュースはない。新聞の一面トップで報道するにふさわしい。だが、しかし、やはり世界のメディアは黙殺した。日本のマスコミも一字すら伝えることはなかった。
　現代は高度情報化社会だというが、まったくの虚妄である。巨大利権にかかわる情報はこのように完全に封殺されて、世界の市民に届くことは絶対にない。
　だが、ＯＴＡリポートの登場以来、欧米のがん治療分野では流れが変わってきた。治療のトレンドが、自然療法、代替療法に向いてきたのだ。とりわけインテリ層を中心に、がん患者が代替療法を選択しはじめた。それは、食事療法、心理療法、ヨーガ、瞑想、手当て……など、古来からの伝統治療である。
　アメリカではＯＴＡリポート以来、大きな奇跡が起こっている。毎年がん死者が、数千人単位で減り続けているのだ。猛毒の抗がん剤や有害な放射線治療を拒否する患者が増えたからだ。それは理の当然の現象だ。

　20年は遅れている日本のがん治療

　このように1990年代から、海外ではがんの代替治療法が主流になっている。しかし、日本だけはあいもかわらず、３大療法（外科療法・科学療法・放射線療法）一辺倒だ。日本のがん治療は欧米に20年遅れている。
　日本での殺人療法は、医療現場で戦慄の地獄図を生み出している。「がんで死亡した」とされた患者の多くは、手術、抗がん剤、放射線による重大副作用で“虐殺”されているのだ。
　放射線治療についても、安保徹教授（新潟大学医学部）は「抗がん剤よりも多くの免疫細胞を殺す」と否定する。さらに手術も、「交感神経を緊張させ、患者を疲弊させ、免疫力を弱める」という。
　人間の体内では前述のとおり、赤ん坊から年寄りまで平均して毎日約5,000個のがん細胞が生まれている。では、なぜ、皆ががんにならないのか？　それは、白血球の一種であるＮＫ細胞（ナチュラルキラー細胞）が常に体内をパトロールして、がん細胞を退治しているからだ。
　だから、がんを治す方法は一にも二にも、ＮＫ細胞を増やす。これにつきる。
　 安保教授はがんを治す方法として３つを挙げる。それは「笑うこと」「食事を改めること」「体を温めること」。これらはいずれもＮＫ細胞を増強する。とくに笑いの効用は素晴らしい。吉本新喜劇をがん患者に見せて笑わせたら、３時間でＮＫ細胞が最大６倍も増えた。侮るなかれ、「笑い」こそはきわめて有効ながん退治薬なのだ！

　１グラム＝3億3,170万円の抗がん剤

　ところが、がん医療利権を握る者たちは「笑い療法」などには見向きもしない。そんな治療方法では儲からないからだ。がん治療利権が手にする利益は年間推定で20兆円。国防費のなんと４倍だ！　膨大な利益が、抗がん剤メーカーや病院、医師の懐に転がり込む。かれらには「がんマフィア」の呼称がふさわしい。マフィアとは、人を殺して膨大な利益を上げながら、法の裁きを受けない連中のことだ。
　ある新型抗がん剤の価格が「3億3,170万円」と知って、私は驚倒した。その薬剤名は「ペグイントロン」。注射器１本分（10ｃｃ）で33億円。ジェット機が買えてしまう。ただ絶句するのみである。その他、１グラム数百万円の抗がん剤がゴロゴロある。これら驚倒する金額が、ロックフェラーなど国際医療マフィアの懐に怒濤のように流れ込んでいるのだ。
　価値ゼロの猛毒物が、抗がん剤のラベルをペロッと貼ったとたんに“ダイヤモンド”に変身する。がん利権で肥え太るがんマフィアたちにとって、こたえられない甘い汁だ。
　一方で、猛毒物質を打たれる哀れながん患者たちは、その毒に苦悶しながらつぎつぎに死んでいく。抗がん剤の正体は、生命を殺す細胞毒なのだ。だから、投与しつづけると全身の組織、器官が絶叫する。副作用は挙げたらきりがない。
　冒頭の厚労省Ｋ技官は、抗がん剤が「がんを治せない猛毒物質なのは周知の事実だ」と言ってのけた。厚労省保険局のＭ課長は、公のシンポジウムの場で、「抗がん剤は、いくら使っても、使っても効かない。こんな薬を保険適用していいのか！」と公言している。

　医師271人中270人が抗がん剤を拒否

　医師たちも、抗がん剤の恐怖を知っている。だから、自分や身内には絶対、抗がん剤は打たせない。
　こんなアンケートがある。内外の271人の医者に、「自分自身に抗がん剤を打つか？」と尋ねたら、なんと270人が「断固ノー！」だった。
　患者が食事療法などを切望しても、無視して抗がん剤を打ちまくってきた東大医学部の教授４人が、自らががんになったら４人とも抗がん剤拒否で、食事療法で治したという、笑えないエピソードがある。
　日本人の死亡原因のトップはがんである。厚労省の発表では、年間約３５万人ががんで“死亡”しているという。しかし、この数値には悪質なごまかしがある。がん死と発表された患者の約８割はがんで亡くなっているのではない。かれらはがんではなく、病因で施されたがん治療の犠牲者なのだ。

　論文を破り捨てた医学部長

　がん死と発表された患者の「８割」ががん治療による犠牲者だという数字の根拠は、私のもとに寄せられた内部告発による。
　岡山大学医学部付属病院では、やはり入院や通院しているがん患者が次々に亡くなっていく。そこで１人のインターン医師がその死亡原因に疑問を抱いた。彼は１年間を区切って、死亡したがん患者のカルテを精査し、その死亡原因の統計をとってみた。すると、驚くべきことが明らかになった。大半の患者は、がん以外の死因で亡くなっていたのだ。
　その多くは感染症だったという。たとえば肺炎、インフルエンザ、院内感染、カンジダ菌感染症……などなど。なぜ、がん患者の大半が感染症で命を落とすのか？　その理由は、かれらの免疫力がほとんどゼロになっているからだ。
　では、なせがん患者の免疫力が失われたのか？　それは、がん患者に大量投与された抗がん剤や、大量照射された放射線、さらには手術による疲弊などによる副作用が原因である。
　このインターン医師は、がん治療の臨床現場における驚愕の現実を博士論文にまとめた。それを審査してもらうために学部長のもとを訪ねた。それからの出来事には血が凍る。なんと、学部長は論文を一読するなり、目の前でズタズタに引き裂いてゴミ箱に投げ込んだというのだ。
　「このようなショッキングな現実が、患者やその家族に知られたら大変なことになる」
　だからこそ学部長は、衝動的なまでに貴重なこの学術論文を破り捨ててしまったのだ。
　私は内部告発者からこの話を聞いて絶句した。「ぜひ、その博士論文を入手したい」と食い下がったが、彼いわく、「ところがコピーはないんです。インターンの医師も、まさか破り捨てられることを予想していなかったんでしょう」
　かくして、幻の博士論文は、ゴミ屑と化した。
　しかし、なぜ学部長が論文を廃棄したのか？　この論文こそが、日本の、いや世界のがん治療の地獄を、ありありと告発する証拠だったからだ。そこにはこう記されてるいたという。
　「死亡したがん患者のうち、がん以外の死因で亡くなった者は、全体の80％であった」
　ここでいう“がん以外の死因”とは、まさに抗がん剤などの「重大副作用」である。
　日本全体では毎年28万人が、がん治療で虐殺されていることになる。つまり、公式発表の“がん患者”の80％。

　まるでピント外れの「抗がん剤の有効性論争」

　2011年から12年の初めにかけて、雑誌メディアでは「抗がん剤の有効性」をめぐって大論争が巻き起こった。論戦のきっかけとなったのは、『月刊文藝春秋』に載った「抗がん剤は効かない」という戦慄リポートだった。副題は「氾濫するがん特集では触れられないタブー」。筆者は近藤誠医師（慶応大学医学部講師）。彼はこう断言している。
　「専門家たちは（抗がん剤が無効だということに）当然気づいている。気づいていなければ専門家の資格・能力はない」
　メディアは蜂の巣をつついたような騒ぎになった。

　原発作業員と同じ！　抗がん剤を取り扱う厳重装備

　原発の狂気、抗がん剤の狂気、それはあまりにそっくりだ。まるでコインの表と裏。その理由は、どちらも何百万人、いや何千万人もの人々をむごい死に追いやるからだ。そして、巧妙な“洗脳”で、人々を騙している点も共通している。
　私は取材を進めて、まさに「放射能」と「抗がん剤」は瓜二つであることを確信した。
　その共通点は、いずれも戦慄の超猛毒物であることだ。
　私の手元に一冊の本がある。タイトルは『抗がん剤調整マニュアル』（じほう出版）。そこに驚愕の写真、イラストがあった。ゴーグルにマスク、防護頭巾、さらに袖口まで厳重な防護服に覆われ、両手には白いゴム手袋。なにやら作業を行なっている。よく見ると作業台と作業者は、ガラス戸で仕切られている。その仕切り下の10センチほどの隙間から両手を中に入れて、手作業を行なっている。
　私は、この写真を見た瞬間に、「これは原発と同じだ！」と直感した。まるで福島第一原発で放射能汚染と闘う原発作業員ではないか。
　しかし、かれらが取り扱っているのは放射性物質ではない。かれらは病院の薬剤師であり、抗がん剤の瓶やアンプルから薬剤を注射器に移し換える作業をしているのだ。
　たったそれだけの作業で、この厳重な警戒ぶり！
　まさに高レベルの放射性物質並みの危険物といえる。

　がん患者ではなく、病院関係者を守るための重装備

　あなたは、こんな光景を見るのは初めてのはずだ。
　「クスリを注射器に移す」。それは、病院であたりまえの手順である。何度も見たことがあるはずだ。薬瓶の蓋に注射針を刺す。アンプルを折って薬剤を注射器に吸い上げる。そんな単純作業なのに、なぜか抗がん剤にかぎっては、このような放射性物質並みの厳重管理で行なう。病院関係者はいったい、何を恐れているのだろうか？
　これが前出の『調整マニュアル』に掲載された「ガウンテクニック」である。羽織るのは抗がん剤防護服だ。薬液を注射器に移すときの「調整者へのばく露防止と汚染の拡散防止」のための“着付け”指導なのである。
　事前にまず、キャップとマスク、ゴム手袋を装着しておく。ガウンの外側に触れないようにして“着付け”を終えたら、さらに袖口を二重手袋で密閉し、オーバーマスクを重ねて装着して完成。
　こうなると原発作業員より、こちらの方がより厳重装備といえる。さらに、これら装備は全て１回きりの使い捨て！
　繰り返すが、抗がん剤を注射器に移すだけの単純作業である。ただそのために、これだけの厳重装備で立ち向かう。目的は「安全確保」のためである。
　断っておくが患者を守るためでは断じてない。これは、病院関係者である看護師の身の安全を守るための装備である。

　抗がん剤は地下鉄サリン並みの超猛毒物質

　この防護服で、あなたは過去の悪夢を思い出したはずだ。
　そう、地下鉄サリン事件だ。まさにこの厳重防護は、抗がん剤がサリン並みの超猛毒であることを、はからずも露呈している。
　『調整マニュアル』は、抗がん剤は飛沫どころか気体を吸っても超猛毒で危険……と、薬剤師や看護師に喚起しているのだ。

　がん死41倍！　毒ガス兵器が戦後、抗がん剤に化けた

　これらの毒性を一瞥すれば、抗がん剤の正体が、たんなる超猛毒物質にすぎないことがわかる。猛毒物には１円の金も払う人はいない。ところが、それが医薬品に認可され、「抗がん剤」のラベルを貼ったとたんに、超高額医薬品に変身する。
　これらは地球レベルでも最凶の発がん物質。それが現代医療のがん治療の主役の座におさまっているのだから、狂気もきわまれり。
　そもそも抗がん剤のルーツは、第１次、第２次世界大戦で濫用された毒ガス兵器である、この窒素マスタードガス剤は、たとえば乳がん治療で使われる抗がん剤（投与量換算）では８割を占める！
　これら毒ガス兵器（マスタードガス類）は、すでに1923年、ジュネーブ条約の化学兵器禁止条約で「サリン」「ＶＸガス」と並んで「禁止指定」の「最も危険なランク」である「第一剤・化学兵器」として使用禁止とされている。
　それが、あろうことか戦後は、密かに医薬品の抗がん剤に化けた。
　これも大量破壊兵器の原爆が戦後、原発という“平和産業”に化けたのとそっくりだ。
　じつは、戦争中、日本軍部も化学兵器マスタードガス等を広島・大久野島の毒ガス工場で密かに生産していた。そして、敗戦……。1952年、衝撃事実が明らかになった。
　この毒ガス兵器工場、従業員の半数ががんで亡くなっていたのだ。これら工員たちのがん死亡率は通常の約41倍にも達していた。肺がん死に限ると50倍！
　そして、この仰天の発がん性が明らかになったのちに、この毒ガス兵器は「シクロホスファミド」などの名称で抗がん剤として正式“認可”され、大量に販売され、もっとも売り上げの多い、儲かる抗がん剤となったのである。

「闇の力」による地球人口『削減計画』の一環？

　しかし、がんで苦しむ患者たちに、史上最凶の発がん物質（殺人ガス）を投与するとは……。
　あなたは、戦慄の現実に、めまいがして立っていられなくなるだろう。
　こうなるともはや、「効く」「効かない」のレベルの話ではない。
　それはまさに、がんマフィアたちによる悪魔のマッチポンプ商法だ。
　がんビジネスの儲けを爆発的に急増させるために、この猛発がん物質でがん患者数を“爆発”させる。
　そのためには、まず、「早期発見」「早期治療」のスローガンのもと、がん検診で本当はがんでない人たちにがんを“宣告”する。近藤医師（前出）も「がん検診で見つかるがんは、すべて良性（がんもどき）です」と証言している。がん宣告により恐怖でうちひしがれた人々に、がんマフィアたちは史上最凶発がん物質の抗がん剤を投与して、本物のがん患者に仕立てる。
　こうしてがん患者の数を“爆発”させれば、かれらの抗がん剤による売り上げ利益も“爆発”する。
　厚労省は、毎年約35万人ががんで死んでいると発表している。しかし、前述のようにそのうちの８割、約28万人は、実は抗がん剤という超猛毒で“毒殺”されている……。
　抗がん剤の正体とは悪魔の「殺戮計画」であった。戦後60有余年、この抗がん剤という猛毒薬で“毒殺”された人々は、私の試算では1,500万人以上、太平洋戦争の犠牲者の約５倍だ。
　なるほど、狡猾かつ効率のよい「人口削減」の陰謀である。
　地球を支配する「闇の勢力」は、密かに人類の人口を９割減らす計画を策謀しているという。
　あなたはただただ耳を疑うのみだろう。
　原発と並んで、抗がん剤もまた、じつに“効率のよい”人口削減の陰謀の一環だったのではないか。