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コマンドによる攻撃が想定されていなかった
１９９４年、渥美半島や玄海原発の現地研究に先立ち、私は韓国や米国の原発における「外敵への安全対策」を調査した。
韓国や米国の原発には、コマンド等のテロ・武装勢力に対して「増援が駆けつけるまで、何日間は外柵で持ちこたえる」との保安基準があった。つまりしっかりと武装して守られている。万一の場合、地域や国を越えて地球人類へ与える取り返しのつかないダメージや悲惨な状況を考えると、ある意味、それは当然の対策・準備だ。
ところが日本の保安基準は、せいぜい正門での通常デモ対処が関の山だった。
武装コマンドに襲撃されるという思考が一切欠落しているのだ。まるで「そんなものが来るはずがない」というような意思表示に、私は慄然した。
原発は各地の岬等に孤立している。地形的に見ても、海陸どちらの経路からも隠密侵攻するのに適しているのだ。
少なくとも非常時には専用回線で、近傍の自衛隊等に緊急救援を要請するシステムくらいは国として処置すべきだろう。十分に訓練されたコマンドには、日本の警察官が所持する２２口径ではとても対処できない。
はっきり言おう。
各種のコマンドに攻撃されれば、理由は違えどもチェルノブイリ原発と同じように、日本の原子炉は簡単に暴走してしまう。
チェルノブイリ原発の周辺３０キロメートルは、現在も、というよりも放射性物質の放射線量が半分になる半減期が一万年以上、中にはヨウ素のように１５００万年以上というものがある点から推察すると、我々の文明が続くうちに人類が住めるようにはならないだろう。
日本の原発の位置関係と偏西風からそのフォールアウト（原子灰）を考えれば、どこにある原発が暴走しても、日本は国家として壊滅する。
そこまでの事態にならなくとも、通常発電で排出し続け、増え続ける一方の放射能汚染物質を無毒化することは、現代科学では不可能であり、単に容器をコンクリート詰めにして地下に保管しているに過ぎない。
どう考えても、その保管容器が１万年以上持つとは思えない。
コンクリートも鉄も、強い放射線に晒されると５０年持たないだろう。このままでは地震ひとつで、人間の住めない大汚染地帯が、時間とともに拡大していく。青森県上北郡六ヶ所村の再処理施設周辺の放射能汚染が刻一刻と増加している事実も、都合が悪いという理由からマスメディアで報道されないだけの話だ。
そうした廃棄物の「有効利用」の先にある劣化ウラン弾等による放射線汚染で、現在、イラクの多くの子供たちが被爆・死亡している。
地球上の人間を１０億人にまで減らしたい「彼ら」にとって、生産地と消費地の両方において、その目的を確実に、さらに継続的に達成し得る最高の手段として映っているのかもしれない。
どちらにせよ彼らの住んでいるところには影響しない。
もっとも彼らは、万一を考えて長期間生存可能な大規模地下シェルターを準備している。先進諸国でその準備がないのは日本くらいのものだ。
★なわ・ふみひとのコメント★(2011年記)
私は、今回東日本を襲った地震は陰の超国家権力が計画的に仕掛けた人工地震だという確信を深めています。その根拠のひとつが、津波が原因とされる福島第一原発が絵に描いたように異常な状態に陥ったことです。各国のマスコミはそれを早くから確信していたようで、地震直後から原発問題を大々的に報じてきました。私の知人の子供がカナダ人と結婚してカナダに住んでいるのですが、震災後周りの人たちから聞かれるのは「原発は大丈夫か？」ということばかりだったということです。陰の超国家権力の支配下にあるとみられるアメリカやフランス、中国、カナダといった国々では、あたかも原発問題が深刻化することを確信しているかのように、津波の被害よりも原発問題を中心的に報道していたためでしょう。
「地震が来たら壊れても仕方がない」と誰もが思う福島第一原発を狙って、地震直後の停電状態の中で爆発物を仕掛けた人間たちがいたはず、というのが私の分析です。もちろん、それが事実だったとしてもどうにもできませんが、政府中枢や東電の首脳レベルはその可能性を感じているに違いありません。その後の菅直人首相のふてくされたような対応ぶりを見ますと、その疑いを濃くします。私は、本書で池田氏の指摘していることが「日本つぶし」の計画の一環として実施された可能性が高いと見ています。
とすれば、もはや福島第一原発の暴走は止められないということです。最終的に、少なくとも首都圏までもが「死の灰の降る町」と化すわけです。これから間違いなく関東圏脱出の動きが加速すると思われます。既に海外へ逃げていく人も増えているようです。「首都壊滅→日本崩壊」という「サタンのシナリオ」の道筋が見えてきました。
★なわ・ふみひとのコメント★(2013年記)
水素爆発をした福島原発１号機を制御不能にしたのは、震災時に爆発物が持ち込まれたのではなく、コンピュータがウイルスに感染させられていてコントロールできなかったからだという説があります。また３号機の爆発はどうみても核爆発ですので、小型の核爆弾が何者かによって早くから取り付けられていたという説が有力です。しかしながら、それを確かめるために調査することはできないのです。今後も国内に５０基を超える時限爆弾を取り付けられた日本列島は、「彼ら」の脅迫に逆らうことはできないのです。いま運転を休止している原発も、運転していなければ安全ということではありません。大量の核物質を蓄えた超危険な時限爆弾だという認識は持っておく必要があると思います。
★なわ・ふみひとのコメント★(2014年記)
福島原発の事故は公式には「想定外の津波による電源喪失が原因」ということなっています。そうしないといけない理由があるためです。その理由とは、原発テロの真犯人が日本政府が束になってかかっても抵抗できない世界支配層の本丸だからです。もちろんアメリカの政府中枢はそのことを百も承知です。日本のマスコミには強力な箝口令が敷かれているため、大新聞も原発テロについて堂々と記事にすることはできなかったようですが、ここにきてほとんどの日本国民が原発事故の原因に疑いを持っていないことを確かめながら、少しずつ原発テロ対策の必要性を記事にするようになりました。
今年の３月２４日（月）の朝日新聞朝刊に次のような見出しの記事が載っていました。
「日本の原発はテロリストの格好のターゲットだ」 米、核の警備不安視
――というもので、「日本の原子力施設のテロ対策や警備について、米政府は強い懸念を抱いている」と書かれています。人工地震を起こした張本人の国が、あたかも日本を心配してくれているかのような口ぶりです。まさに「盗っ人猛々しい」と言うべき対応といえるでしょう。これは、「次の地震でもう一度原発を狙うぞ」という犯行予告と見るべきです。そして、「だから言ったじゃないか。なぜ万全のテロ対策をしなかったんだ」と、言うための布石とも言えます。
東日本大震災で首都崩壊を狙ったのに、結果が彼らにとっては「想定外」だったため、次は完璧な形で「首都崩壊→日本再占領」を仕掛けてくるつもりでしょう。彼らのコントロール下にある日本の主力マスコミが、東南海地震や首都直下型地震の到来をしきりに予告するのはそのためです。人工地震ではないのだと、国民を洗脳するための手段だと思われます。
いずれにせよ、次の地震に伴う首都崩壊は日本国の崩壊でもあり、世界大恐慌へとつながると思います。ただ、この事態を避ける手段は私たちにはありません。心の準備はしておきたいと思います。
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