まえがき

　「巨大地震によって、この国が如何にして潰れるのか」をイメージせよ！

　今、多くの日本人は、首都直下地震や南海トラフ地震といった「巨大地震」が、いつ起きても仕方がない状況にあることを、頭では理解している。
　テレビニュースや新聞では時折、「巨大地震の被害は２２０兆円」「死者は３２万人にも上る」といった凄まじい水準の数字が踊っているので、それを目にしたことがある人も多いだろう。
　しかし、そんな恐ろしい数字がどれだけ報道されようとも、その数字が意味する内容を、実感をもって心ではっきりと理解している人は逆に、極めて少ないのではないかと思う。
　いわば、巨大地震というものを、どこか「人ごと」のように感じているのが、現代の平均的な日本人なのである。

　何事においても、人間というのは、「頭」で分かっていても「心」で分からなければ何もしない生き物だ。
　だから、今の状況が続く限り、人々は、巨大地震に対する備えを進めていかないのだろうと、筆者は感じている。
　そしてその結果、「災害に備えるために、国力のすべてを振り絞って、日本を守らなければならない」という大きな世論のうねりが生ずることもないだろうと、思っている。なぜなら「いつ起こるか分からないことに、様々な資源を大規模に投入する」ことを、国民は許さないだろうからである。

　――残念としか言いようがない。

　例えば、「気を抜いているとき」に後ろから殴りかかられると、取り返しの付かない大けがを負ってしまうが、「身構えて」さえいれば、たいしたけがにはならない。「備え」というものは、仮にそれがわずかであっても、被害を随分と軽減するものなのである。

　だから、��このまま�≠ﾅは地震の被害は、何倍、何十倍にも膨らんでしまうことは、火を見るよりも明らかなのだ。

　多くの人々の命が失われると共に国内産業は激甚被害を受け、日本経済は長期的に低迷し、街は失業者であふれる。復旧のための出費はかさむ一方で、低迷する経済の中で税収は極端に減ってしまい、財政は今とは比べものにならないくらいに悪化する……。
　財政規律を守ることにあまりに固執すると、将来の財政悪化をもたらすのである。「短期的な合理性」の追求が、「長期的な合理性」を著しく損なわせると言い換えてもいい。

　それは丁度、事故を起こすことがほぼ確実だと言われているドライバーが、日頃の出費を抑えるために自動車保険に入らないようなものだ。彼は月々数万円の出費を削ったために、いざことが起こってしまうと、何千万円、何億円という借金を抱え、生涯、その借金に苦しみ続けるのだ。彼は、二度と以前の「普通の暮らし」には戻れない。

　筆者は、我が国もまた、この不幸なドライバーのように、十分な備えをしないままでいれば、早晩起こる巨大地震によって、今のような「普通の暮らし」がもう２度とできない国になってしまうであろうことを、ほとんど間違いのないことと予期している。
　なぜなら筆者は今、安倍内閣の内閣官房にて、参与として日々、巨大地震によって如何なる深刻な事態が生じるのかを、様々な専門家と共に、様々な角度からシミュレートし続けているからである。
　そんな筆者から見れば、我が国の政・官・財・学におけるあらゆる取り組みのすべてが、哀しいかな、「滑稽」に見えて仕方がないのだ。巨大地震により巨大な被害が生ずることが確実であるにもかかわらず、皆でよってたかって、集団で、その迫り来る危機を無視し続けているからである。
　それはさながら、川の水が急激に増えて、水没することが明らかな川の中州で――数分後に自らの命が奪われることを知らずに――冗談を言い合いながらバーベキューを楽しんでいる若者グループのようだ。

　それは哀しくも愚かしい、集団心理の悲喜劇だ。
　筆者は、どうにかして、国家レベルのそんな悲喜劇を回避したいと、心から願っている。

　こうした最悪の未来を避けるために必要なことは、たった１つしかない。
　１人でも多くの国民が、巨大地震が起こったときに、何か起こるのかを深く「想像」することだ。
　災害の悲劇は、想像力の欠如がもたらす。
　中州の若者達の悲喜劇も、彼等の想像力の欠如がもたらすものだ。彼等に、自分が死ぬことを想像する力さえあれば、いともたやすく自らを救えるはずなのだ。
　だから今の日本も、「巨大地震によって、この国が如何にして潰れるのか」ということを、多くの国民が正確にイメージできさえすれば、救われるのである。

　本書は、１人でも多くの国民に、来たるべく「巨大地震Ｘデー」に一体何が起こるのかを、あらゆる側面にわたって深くイメージしてもらうことを祈念しつつ書いたものである。
　それは、今、安倍内閣で進めている「国土強靭化」と呼ばれる行政の中で、内閣宮房を中心にあらゆる省庁と一緒に、何力月にもわたって徹底的に行なった作業に基づいている。
　だからその内容は、現時点の我が国の、危機管理における最高峰、最先端のものといって差し支えない。

　筆者はこの本を通して、１人でも多くの国民に、「巨大地震によって人が如何にして死に得るのか」「この国が如何にして潰れ得るのか」を、しっかりとイメージしてもらいたい。
　イメージすることが、そして唯一それだけが、国民１人ひとりの命を守り、この国を守る最強の力を、私たちに与えてくれるのである。

　国民もイメージを共有し始めた「巨大地震」の危機

　３・１１の東日本大震災は、２万人近くもの方々の命を奪い、数多くの街々に巨大な被害をもたらした。同時に、私たち日本国民に、我々が暮らしているこの日本列島には巨大な自然災害の危機が常に潜んでいるという「現実」を、まざまざと見せつけた。
　そして――忘れかけていた深刻な危機を思い起こさせた。

　「南海トラフ地震」と「首都直下地震」だ。

　多くの国民は今、どうやらこれらの「巨大地震＝メガクエイク」が身近に迫っているらしい、という認識を共有しつつある。そして、それらは、何十万人という人々の命を奪い、何百兆円という巨大な経済被害をもたらすものなのだというイメージを、おおよそつかみつつあるように思う。
　実際、政府は今年（２０１３年）３月に、南海トラフ地震について、科学的な推計に基づき、東日本大震災の１０倍を超える規模の被害が生ずる可能性を公表している。

　（中略）

　「国土強靱化」で、あらゆる危機を「強く、しなやかに」凌ぎきる

　｢国土強靱化」をひと言で言うなら、それは、「国家の危機管理」のことである。
　つまり、巨大地震をはじめとする様々な国家的な危機を乗り越えるための取り組みそのものが、国土強靱化なのである。
　あるいは、軍事的な安全保障との対比で言うなら、それは「経済社会的な安全保障」とも言うことができる。
　一般に「安全保障」という言葉は、近隣諸国等との軍事的紛争に関連するものとして用いられているが、何も、国家の安全を脅かすのは軍事的脅威だけではない。巨大地震もまた、国家の経済や社会の安全を脅かす巨大な脅威である。
　そうした視点に基づく国家的な危機管理や安全保障を図るために、一体何をすべきかを徹底的、かつ、総合的に考え、そのうえで、あらゆる危機を「強く、しなやかに」凌ぎきるために求められるあらゆる取り組みを進めていこうとするのが、国土強靭化の考え方なのである。

　「国土強靭化」は全分野、全省庁にまたがる「オールジャパン」の取り組み

　そんな強靱性を国家レベルで確保し、「ナショナル・レジリエンス」（国家強靱性）を高めていくには、実に様々な取り組みが求められている。
　例えば、国民が皆、巨大地震について無知であれば、巨大地震Ｘデーには、国民は全くの「無防備」のまま、その巨大な破壊エネルギーの直撃を受けてしまう。したがって、国土強靭化のすべての基本は、１人でも多くの国民や組織、法人に、「今、そこに、巨大地震の危機が迫っている」という認識を持ってもらうことなのである。
　一般的にこうした危機意識を、正しく国民に持ってもらうための取り組みは「リスク・コミュニケーション」と呼ばれている。この対策を進めるためには、文部科学省を中心とした政府の関係部署が、国民と直接コミュニケーションを図り、教育を徹底的に進めていく必要がある。
　あるいは、巨大地震の際には様々な工場が被害を受ける。そして、その被害は、蜘蛛の巣のように張り巡らされた「サプライ・チェーン」を通して日本中、さらには世界中に深刻な水準に増幅していく。この問題に迅速に対処しなければ、日本経済の心臓部・東京を襲う首都直下地震の被害は、日本経済に、２度と回復できない水準の被害をもたらしかねない問題となる。
　それを食い止めるには、経済産業省を中心とした関係部署による対策が、どうしても求められる。
　経済産業省と言えば、巨大地震Ｘデーにおけるエネルギーの安定供給という重大な責務を持っている。石油、ガス、そして、電力が、Ｘデーにおいて途絶えてしまえば、日本経済は、極めて深刻な被害を受けることとなる。
　さらには、Ｘデーにおいては、何百万人にも上る負傷者の発生が危惧されると同時に、多くの人々がガレキの下敷きになり、そして、被災地のあらゆるところで火災が発生する。そこで求められるのは救援であり消火活動である。この活動のためには、警察、消防、自衛隊、海上保安庁等の様々な組織の力が必要となる。
　そうした救援活動をはじめとした、Ｘデーにおいて必要とされる膨大な量の対応を進めるためには、関係諸機関の間の「通信」が使える状態となっていることが不可欠である。
　しかし、Ｘデーにおける被災によって、それは必ずしも保証されるものではない。この点の対策には、総務省の事前の取り組みが是が非でも求められている。
　その他、Ｘデーには膨大な量の医療需要が発生するが、その対策のためには厚生労働省の力が必要であるし、食料に関する工場の大規模被災やサプライ・チェーンの断裂で、「食料不足」が被災地内部のみならず日本中で懸念されているが、これについては農林水産省の力が必要である。
　あるいは、膨大な金融データが、万が一にも被災し、消滅してしまえば、日本経済、ひいては世界経済に及ぼす金融、経済上の被害は、想像を絶するほどに甚大なものとなろう。したがって、この懸念のためには、金融庁の取り組みも不可欠である。
　そして最後に、以上の様々な取り組みのためには、実に様々なインフラが、Ｘデーにおいても機能していることが必要不可欠である。したがって、インフラを所管する国土交通省の様々な取り組みが求められていることも間違いない。
　すなわち、巨大地震を想定した国家の危機管理のためには、経済、医療、食料、エネルギー、インフラ、消防、自衛隊、学校教育、情報通信、産業、金融といった、日本国内のありとあらゆる領域における取り組みが必要なのである。