日本の真相! |
船瀬俊介・著 成甲書房 2014年刊
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お笑いオリンピック、 お祭り騒ぎに浮かれるな! |
五輪開催2020年までに 直下地震が東京を襲う! 「最後の一人になっても、東京オリンピックには反対!」 元TBSアナウンサー久米宏氏がメディアで明言していた。 私もまったく同感だ。五輪空騒ぎに呆れる識者の声は多い。 「オリンピックより命の『防災』だ。浮かれている場合ではない」 拙著『巨大地震だ、津波だ、逃げろ!』(ヒカルランド刊)でも、こう記した。 「国民の命と財産を守る。これが、国家の務めだ。間近の危機は、首都直下地震だ。『首都圏地下型地震は2020年までに100%起きる』。安倍政権の内閣宮房参与の藤井聡・京大教授(土木工学)ですら、断言している」 2020年とは、なんと皮肉なことか! 東京オリンピックの開催年だ。 首都直下地震は震度7が想定されている。それは東日本大震災の最大震度。震度6強で、住宅の93%が倒壊すると警告されている。震度7ならほぼ100%、首都圏の住宅街は壊滅するだろう。 私は中央防災会議(内閣府所管)の「死者予測8,900人」があまりに少ないことを訝り直接問い合わせてみた。 ――90年前の関東大震災ですら10万人死んでいる。首都直下地震では死者8,900人と10分の1以下は、ありえない。 応対に出た担当者M氏はあっさり、予測データは“捏造”であることを認めた。 「建物の倒壊と火災犠牲者しか“想定”していません」 だから地下鉄・首都高の崩壊、交通事故、新幹線や列車事故、さらには防潮堤崩壊でゼロメートル地帯への海水流入による溺死や津波被害など、確実に起きる被害、犠牲者は、まったく想定していなかったのだ! それどころか、“ゆっくり地震”による超高層ビル倒壊やビル火災犠牲者もゼロ! コンビナート火災も、東京湾が火の海になる備蓄タンク火災や、関東大震災では100箇所以上も発生し、凄まじい焼死者を出した火災旋風も想定外。さらに何百万台もの自動車火災による死者さえも「1人も想定していません」(担当M氏) 首都圏では1日の地下鉄利用者は約900万人。通勤ラッシュ時には100万人以上が地下にいる。そのとき直下地震で東京メトロ丸ノ内線・御茶の水駅付近の外堀直下の活断層に亀裂が入ったら、怒濤の水責めで100万人が溺死……!? しかし、「直下地震による地下鉄の犠牲者はゼロ」と政府は“想定”している。まさに愚鈍というか、馬鹿というか、思考が空洞化している。その発表を真に受けて信じている国民も同じ。1億総白痴化状態なのだ。 中央防災会議の担当者に私は質した。 「このままでは、100万人以上の死者が出ますよ!」 「……そうですね」 被害予測の責任者は、あっさり認めたのだ。 景気は回復せす、 五輪が国家経済破綻の原因に そして、今度はオリンピックの馬鹿騒ぎである。 私は前著『日本の真相!』(成甲書房刊)で、こう述べた。 「……首都の次は南海トラフ巨大地震だ。連動して富士山噴火も切迫している。いくら万策を尽くしても被害ゼロにすることはできない。犠牲ゼロにもできない。しかし、減らすことは確実にできる。建物の耐震化・不燃化、堤防の強化、“液状化”対策、避難訓練、消防ヘリ、消防飛行艇、さらに、津波救命艇などなど……やるべきことは山ほどある。防災対策こそ国家のまっさきの実行課題だ」 なのに国民は五輪開催に浮かれている。 「直下地震で首都が壊滅する? そんなときにオリンピックのお祭り騒ぎ。勘違いもはなはだしい」(前掲書) 内閣顧問の地震予知学者ですら、開催年までに「100%起きる」と断言。それは、凄まじい惨劇をもたらす。五輪選手村は埋め立て地の中央区晴海に建設予定だ。そこには津波が襲来し、すべてを破壊し尽くす。“液状化”と津波でベイエリア一面が死の土地となる。 さらに、忘れてはいけないのが福島第一原発の汚染水問題だ。 「完全にコントロール下にある」とJOC総会で安倍首相は大嘘をついて、各国代表をだまし、五輪招致を勝ち取った。さらに「五輪開催に影響はない」と、菅官房長官は嘘に嘘を塗り重ねている。 しかし、福島原発では毎日毎日400トンもの汚染水が発生している。いまだ数千人の作業員が処理に追われている。果てしなく増殖する貯蔵タンク群。その寿命は約5年……。五輪開催年にはすべて劣化し、危険レベルとなる。すでに100トンもの汚染水漏れ事故が発生し、その放射能濃度は1リットル当たり数億ベクレルと驚倒する数値だ。作業員が近づけば確実に即死。そんな、汚染水が五輪開催前から大量に漏洩しかねない。 「東電はこれまでウソをついては、暴かれてきた。一体、何を学んできたのか」(独誌『フランクブルター・アルゲマイネ』) 海外メディアの不信感はつのるばかりだ。 |
★なわ・ふみひとのコメント★ |
ここで私が注目しているのは次の内容です。
『首都圏地下型地震は2020年までに100%起きる』と、安倍政権の内閣宮房参与の藤井聡・京大教授(土木工学)が断言している。 船瀬氏は別の著書で、藤井聡・京大教授のこの発言は週刊文春に載ったと述べています。そのようなメジャーな週刊誌に載れば、当然さまざまな反響があるはずです。そのことが予想されながら、あえて「100%」と断言した真意はどこにあるのでしょうか。 安倍内閣の内閣官房参与という要職にある人が、このようなシリアスな内容をおもしろ半分に発言することは考えられません。あえて波紋を呼ぶような発言をした裏には何らかの意図があるはずです。 普通に考えれば「警鐘を鳴らした」ということでしょうが、それでも「100%」という表現は使わないと思います。「首都圏地下型地震が2020年までに起きる可能性が非常に高い」と表現するのではないでしょうか。 そもそも、地震の予知など一度も当たったことがないこの国で、100%という表現をすること自体が不自然です。 なんらかの情報を握っていながら、公表することが許されない安倍内閣の中枢にいる人物が、藤井氏を使って情報をリークしたのではないか、というのが私の分析です。 ということは、「2020年までに首都直下型地震は必ず起きる」ということです。そのときは間違いなく「首都炎上」そして「国家破綻(または消滅)」ということになるはずです。もちろん、なわの戯言と一笑に付していただいて結構です。 |
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