| |
世界支配層が「日本沈没テロ」の手段としてこの国にセットしていると考えられる「３つの時限爆弾」を一つずつ検証していきたいと思います。
「３つの時限爆弾」とは、これまで説明してきました通り、次の３つです。
① 首都直下地震
② 南海トラフ巨大地震
③ 富士山の噴火
それぞれ「その時限爆弾のスイッチが押されたとき、日本はどうなるのか」――という観点から見ていきます。つまり、時限爆弾が爆発することで、どこに、どの程度の被害が発生するのか――ということです。
本日は、まず「①首都直下地震」という爆弾が爆発したときのダメージについて見ていきます。いくつかの文献を参考にしますが、最初に『巨大地震だ、津波だ、逃げろ！』（船瀬俊介・著／ヒカルランド）のなかから、特に重要と思われるポイントを要約してご紹介し、解説します。
以下は、世界主要都市と比較して、日本の首都東京の危険度の比較した内容です。
東京は世界でもっとも危険な都市
――東京は、世界でもっとも危険な都市だ――
ドイツの保険会社「ミュンヘン再保険」が作成した「自然災害リスク」という資料によると、ロスアンゼルスを100として比較した世界主要都市の危険指標は次のようになっている。
ニューヨーク（42）
香港（41）
ロンドン（30）
パリ（25）……
これに対して、東京・横浜は710とず抜けている。
比較の根拠は次のとおり。
（1）地震、台風など自然災害の発生危険性。
（2）住宅密度や安全対策水準など都市の脆弱性。
（3）自然災害が経済に与える影響規模。
この調査は3・11以前に実施されている。その後、東京の地震リスクは増大しているので、この調査が3・11以降なされたら東京のリスク指数は1000を突破しただろう。
しかし、不思議なことに、この衝撃事実を知る日本人は、皆無に近い。
政府もマスメディアも、徹底的にひたかくすからだ。
著者の船瀬俊介氏は、首都直下地震を純粋な自然災害と考えているのがわかります。
それなのに、この本には「オリンピックで浮かれるな」「2020年までに東京直下地震100％！」というサブタイトルがつけられているのです。自然災害の発生をそれほど厳密に予測できるのでしょうか。
「オリンピックで浮かれるな」については、新型コロナウイルス問題でオリンピックは延期になりましたので、今は浮かれている人はいないと思います。
もう一つの「2020年までに東京直下地震100％！」は気になる表現です。
2020年といえば今年です。では、なぜ100%なのでしょうか？
船瀬氏が「2020年までに首都直下地震が100％起きる！」と断言する根拠は、『週刊文春』2013年2月7日号に載った特集に基づいています。その特集のなかで、当時内閣官房参与だった藤井聡氏（京都大学・大学院教授）が「首都直下型地震は8年以内に100％起きる」と述べて、その理由やそのことによる被害の状況などを予測しているのです。
私はその週刊誌の記事は読んでいませんでしたので、ネットで探して週刊誌を取り寄せ、内容を確かめました。（冒頭の写真がその特集です）。内閣官房参与という政府の重要機関の構成員に選ばれるような人物が、週刊誌の取材に対してノストラダムスも驚くような近未来の地震の発生を「断言する」ことの背景を考えなくてはいけないと思ったからです。普通なら、物議をかもし、政府から厳しく注意され、場合によっては社会的地位を損なってもおかしくない軽率な発言と言ってもよいでしょう。
週刊文春の記事の見出しは、――
内閣官房参与藤井聡京大教授が断言
「首都直下型地震は8年以内に100％起きる！」
――とあります。
この『週刊文春』2013年2月7日号が発売されたのはその1週間前の1月末です。
ということは、『週刊文春』の発行日から8年後と言ったのは「2020年までに」という意味と解釈してよいでしょう。つまり今年です。
それからすでに7年4カ月の月日が流れましたので、厳密には「今から8カ月以内に首都直下型地震が100％起きる！」ということになります。
藤井氏が本当にそう思っていたのか、そして今もそう思っているのかどうかは、ご本人に確かめていないのでわかりません。
しかし、その後藤井氏がくり返し同じような発言をしているわけではありませんので、おそらく「100％」というのは藤井氏自身の考えではないと思われます。
「なぜ100％と断言できるのか」という理由付けもそれほど説得力があるわけではなく、「10年以内に起きる可能性が高い」と区切りのよい数字で表現したほうが適切と思われる内容です。
この『週刊文春』の特集は、見出しはセンセーショナルですが、本文は至ってまじめで、奇をてらったようなところは全くありません。
では、その内容を抜粋してご紹介しましょう。
① 過去2,000年の間に起きた三陸沖を震源とするマグニチュード8以上の巨大地震は4例ある。
② この4例を調べたところ、前後10年間に「必ず」関東地方で直下型地震が起きている。
③ 東日本大震災から2年が経とうとしているので、今後8年の間で首都直下型地震が絶対に起きるんだと「覚悟」せざえるを得ない。
④ 関東大震災クラスの首都直下型地震が起きた場合、木造住宅の全壊が相次ぐ。例えば、東京の山手通りから環八通りの間や港区赤坂などには古い集合住宅や木造住宅が密集しており、極めて危険である。
⑤ また、大河川流域にある墨田区や荒川区は地盤が弱く、倒壊の危険性が高い。さらに住宅密集地のため火の回りが速く、大火災になる可能性がある。
⑥ 東京には補強が十分に行われていない鉄道の高架橋が多い。また首都高速道路にしても、羽田トンネルなどの古いトンネルの崩落が考えられる。
⑦ 東京湾の石油コンビナートも液状化によって倒壊し、大火災が起きる可能性がある。石油が海に流れ出すと、東京湾は封鎖せざるを得なくなる。
⑧ 東京湾周辺には14基の火力発電所があり、これらがすべて止まってしまえば、東京の大部分に電気が全く来なくなる。ガスや水道などのライフラインにも甚大な被害が出る。
以上が首都直下型地震による東京の被害予測の内容です。
この藤井聡教授の予測記事をもとに、船瀬俊介氏は著書の表紙に「2020年までに東京直下地震100％」というサブ・タイトルをつけたものと思われます。
ここで『巨大地震だ、津波だ、逃げろ！』（船瀬俊介・著／ヒカルランド）に戻します。
23区内７割に震度6以上が直撃
都は、2012年4月、直下型地震シミュレーションを公表した。
その中でもっとも被害が大きいと予測されるのが「東京湾北部地震」だ。それはＭ7・3。最大震度7と予測されている。
これは、東京湾直下を震源とする。今回発見された3断層による地震規模は、これにもっとも近い。東京23区の約70％が震度6以上の激震に襲われる。
被害想定は「死者・負傷者は最大15万7,252人」「建物全壊11万6,224棟」「建物全焼20万1,249棟」「帰宅困難者516万6,126人」としている。
東京湾北部、あるいは首都直下断層を震源とする巨大地震。その被害にあなたは、声を失うだろう。しかし、この直下型地震の被害想定は、じつに甘い。
90年前の関東大震災ですら死者・行方不明が10万人強も出ている。
当時と現代の東京では、まったく状況が異なる。
まず人口が爆発的に増えている。東京都の人口だけで1,258万人（2005年度）。
首都圏（東京圏）全域では、かるく2,000万人を超える。関東全域では3,000万人にたっする。
かつての関東大震災の被害は、Ｍ7・9で、東京を中心に千葉、埼玉、静岡、山梨、茨城、栃木さらには長野にまでおよんでいる。
被害を少なめに公表（東京都）
間近に迫った〈新・関東大震災〉では「死者・負傷者」が15万人程度ですむはずがない。
行政は被害をできるだけ「少なく見せようとしている」。そのことが見え見えだ。
本当の犠牲者数を公表したら都民はパニックを起こす。東京脱出が相次ぐ。すると、文字どおり首都が空洞化してしまう。だから被害数値を少なめに“ねつ造”して公表する。
原発の“被害想定”と同じ。ここでも国民は政府、自治体にだまされている。
……関東大震災当時は「地下鉄」「首都高」「新幹線」「高層ビル」「臨海埋立地」さらには「沿岸コンビナート」「備蓄ガス・石油タンク」など、まったく存在しなかった。さらに加えて、今や「自動車」の数はケタ外れだ。首都直下地震、直撃！ その瞬間、おびただしい車両の群れは首都全域でストップ。延々と連なる大渋滞。そこを周辺からの火事の災が襲う。ガソリン満載の車は次々に延焼、誘爆、炎上……。道路は延々と連なる“炎の帯”となる。道路網が“導火線網”に変じるのだ。
それから先は、想像するだに身の毛がよだつ。まさにこれら“導火線”によって、首都全域が火炎地獄と化す。
老朽化が激しい「首都高」は、震度７で裂断、崩落が相次ぐ。走行している膨大な数の車は絶望的だ。新幹線も同じ。新潟県中越地震では直撃に車体が空中に浮いた。
東京に住んでいれば、とてもそんな地獄絵は想像したくない。聞きたくない。耳をふさぎたい。それがホンネだろう。しかし、目前に危機が迫っているときに目をふさぎ、耳を覆い、口を閉じる……それは、座して死を待つのと同じだ。
以下、『巨大地震だ、津波だ、逃げろ！』の内容を抜粋して箇条書きにしました。
① 避難場所に逃げるは幻想
人口集中してる都市で避難するのは非常に難しい。道路は人であふれかえり、緊急車両も通れなくなる。3、4階建ての古いビルなどは倒壊し、道をふさぐ。地下道も落盤し、道路もあちこち陥没する。被災者はガレキの中に閉じ込められ、避難場所に行けるなんて幻想だ。
② 避難場所がむしろ危ない
下町は軟弱な地層の上にあるためもろい。都が避難場所として指定する日比谷公園や上野公園は、かつて海だった場所。液状化だけでなく揺れも非常に大きい。地盤沈下すれば海水が直接入ってくる。避難していた人たちは阿鼻叫喚の地獄絵となるだろう。
③ 世界有数の危険な場所
首都高速道路はその8割が高架橋。老朽化が著しいので、震度7の激震でほとんど崩壊するだろう。また「首都高」はビルの谷間を縫って走る。震度7の巨大地震で新旧ビル群が崩壊し、「首都高」になだれ落ちてくる。高架はおびただしい車列とともに崩落するだろう。
④ 鉄道高架も「首都高」と同じ運命
私鉄もＪＲも震度7では線路は破断する。走行中の全ての列車は脱線、転覆、衝突、落下は免れない。特に危険性が高いのが御茶ノ水駅周辺だ。
⑤ 山手沿線、アメ横は地獄と化す
山手線高架は戦前からのものが多い。耐震・補強工事がしたくても高架下に商店街、飲食店がひしめいていて放置されたまま。コンクリートの寿命はせいぜい50年。震度7の激震では一瞬で崩壊する。電車が次々と空から降ってくるだろう。各所から火災の炎が噴出し、一帯は火炎地獄と化すだろう。
特に危険エリアは、①アメ横、②有楽町～浜松町、③品川～大崎、④代々木～渋谷、⑤目白～高田馬場だ。
⑥ 地下鉄のトンネルが切断され、電車が激突
地震で活断層がずれると8本の地下鉄トンネルが切断される恐れがある。走行中の列車が切断面に激突。暗黒の地獄の中に乗務員と乗客は取り残される。
⑦ 外堀から大量の水が地下鉄トンネルに流入
神田川が外堀と合流している飯田橋付近から、外堀の真下を市ヶ谷、四ッ谷方面へと地下鉄トンネルがある。線路は“水の下”を走っている。震度7でトンネルが破断すると大量の水が怒濤のように流入する。ひとたび地下鉄に大量浸水が始まれば、全地下鉄が危機にさらされる。地下鉄駅はすべてトンネルで結ばれているからだ。このパイプを通って大量の水は次々とトンネルを“満杯”にしていく。
エスカレーターなど駅施設は大地震で損壊しているし停電も確実だ。暗黒空間から生還する確率は万に一つもないだろう。
⑧ 天井知らずの強い揺れが東京を襲う
2012年、政府は東京直下地震の予測値を突然「震度6」から「震度7」に変えた。「震度7」は「それ以上はない」つまり「天井知らずの強い揺れ」という意味。地震の専門家は、「震度7では何が起きるかわからない」という。想像を絶する被害が発生することだけは確かなのだ。
⑨ 耐震ビルでも4分の3が全壊する
その後、都防災会議が「震度7」の被害想定を発表した。1961年以前に建った木造建築物はほぼ100％、1981年以降の耐震基準をクリアした木造建築物でも50％が全壊するという。鉄筋コンクリートでも20％以上が全壊する。
⑩ 倒壊危険地区の下町は全滅する
「震度6」でも木造住宅の93％は全壊する。周辺は一瞬にしてガレキ化する。あちこちから助けを求める声やうめき声が聞こえる。しかし、全員がガレキの下敷きになっているので、誰も助けに来られない。やがてガレキの隙間から煙が上がり始める。たちまち黒煙となり視界をさえぎる。
――と、『巨大地震だ、津波だ、逃げろ！』には、首都直下地震に関してもまだまだたくさんの深刻な被災予測が掲載されています。いずれも迫真の内容で説得力があります。
都内に住宅または勤務先がある方はもちろん、近県に居住している方には必読の本と言えるでしょう。
私は、現在神戸市在住で、かつての阪神・淡路大震災を経験していますので、首都直下地震が引き起こす状況が実感を伴って伝わってきました。
住宅やビルが倒壊、炎上し、首都高や高架が崩落、一般道はガレキに埋まった街を、再度生活できる都市として復興させられるでしょうか。第一、路上を埋め尽くしたガレキを撤去するだけでも気の遠くなるような費用と時間がかかるでしょう。
国も都も機能が停滞または停止した状態で、そのような計画を早期に立案し、実行することは不可能と思われます。東京は人の住めない焼け野原になり、あちこちにたくさんの死体が埋まったガレキの街として放置されることになる可能性大です。
たとえ首都直下地震の被災を免れても、そこで元のような生活をすることはできないでしょう。食料をはじめ、日常の生活用品を手に入れることのできない場所になってしまうからです。
ということで、「対策」として考えられるのは「他府県に引っ越すこと」以外に考えられません。
できるだけ早く、できれば今すぐに東京および首都圏から脱出して、南海トラフ巨大地震の被害が想定されていないエリアに引っ越すことです。仕事を失う、現在の学校に行けなくなる、などの問題はあるでしょうが、どうせ地震が起これば現在の仕事も学校も失うことになります。首都直下地震の直撃を受ければ、最悪の場合は自分や家族の命を失うかも知れないのです。
地震で命を失う危険を避け、生活できる場としての住居を他府県に確保しておくことが最良の対策と言えるでしょう。政府の高級官僚のなかには、多額の退職金を手にして外国に移住している人も多いと言われていますが、一般国民にはできないことです。第一、自分や家族の命と暮らしを守るという目的で、生まれ育った母国を捨てて外国に逃げるという気持ちは推奨されるものではありません。
この項はまだ続きます。
|
|
