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上のイルミナティカードのタイトルはEarthquake Projector となっています。意味は「地震投射器」もしくは「地震計画者」です。つまり、人工地震のことを意味しています。人工地震はいきなり大きな揺れが来ますので、地震計のグラフが最初から大きく波打っていることが絵に表現されれています。リアルです。
ただ、人工地震の被害を受けている建物の形からして、どう見ても日本の街とは思えません。これは、日本に対して人工地震を使うことの裏返しなのです。つまり、これから日本に対して「投射する（計画する）」地震が人工地震であることを気づかれないように、わざわざ日本では見られないような不思議なデザインの建物にしてある、と見るべきでしょう。
日本のマスコミを使って、「首都直下地震と南海トラフ巨大地震はいつ起きてもおかしくない」と連呼させているのも同じ理由からです。敵さんはなかなか慎重なのです。
多くの人はいま新型コロナ問題で頭がいっぱいなのでしょうか。（テレビのニュース番組を一切見ない私は、それほどあおられてはいません）
それでも、新型コロナ問題のために仕事や働く場所を失って、途方に暮れている人も多いと思われます。
そんななかではありますが、実はいま巨大地震の不気味な足音が近づいているのです。
首都直下地震と南海トラフ巨大地震――。それに富士山の噴火も起こると言われています。それらは新型コロナ問題が解決するまで待ってくれるわけではありません。
また、もし巨大地震に見舞われれば、新型コロナ問題とは桁違いの衝撃をこの国に及ぼすことになります。「人と人との距離を置かなくてはいけない」などと悠長なことを言っていては、助けることも助けてもらうこともできません。地震で電気が止まれば、パソコンもスマホも使えず、親しい人の生死を確認することもできなくなるのです。
私たちは新型コロナ問題に気を奪われて、そんな衝撃的な大災害の縁に立っているということをすっかり忘れているのではないでしょうか。
天災は忘れたころにやってくる――。
そうです。忘れたころにやってくるのが大災害です。しかも、今回は天災ではなく、気象兵器を使った｢日本沈没」テロ攻撃がやってくるのです。自然災害よりもはるかに大きな被害を発生させようと、意図的計画的に準備された大規模災害の足音が近づいているのです。
ということで、迫り来る巨大地震にどう備えるかが私たちの喫緊の課題となっています。
本日の「つぶや記」はそのことについ一緒に考えてみたいと思います。
ただし、地震の性格上、首都直下地震と南海トラフ巨大地震は分けて考える必要がありますので、本日はまず「首都直下地震に何を備えるか」ということについて考えます。
いきなり味気ない結論を申し上げます。
地震のとき東京23区内にいる人は、何を備えていても助からないでしょう。
その理由につきましては、これまでの「つぶや記」のなかでいろいろと述べてきたつもりですが、もう一度おさらいをしておきます。
次の首都直下地震では、大正時代に首都圏を襲った関東大震災級の揺れを覚悟しておく必要があるのです。
といっても、今では関東大震災を経験した人はいませんので、ネットや書籍で調べて、その被害の大きさから判断するしかありません。
しかし、阪神・淡路大震災なら実際に経験した人もたくさんいます。大都市を襲った地震としては参考になるでしょう。
私自身も阪神・淡路大震災の被災者の一人です。といっても、当時は神戸市の西の外れに住んでいて、建物の倒壊や火災の発生もない地域でしたので、それほど恐怖の体験をしたとは言えません。
ただ、何度となく通ったことのある阪神高速が支柱から倒壊した姿や、新幹線の高架が崩れ落ちている姿を自分の目で見たときは、さすがに地震の恐ろしさを実感させられたものです。
不幸中の幸い、というべきか、地震が起きたのが早朝の5時46分で、まだ街が本格的に動き出していない時間帯でしたので、新幹線の脱線事故もなく、高速での車の玉突き事故や崩落炎上といったこともなくて、揺れの大きさの割には被害は少なかったと言えるでしょう。昼間の時間帯であれば、死者数も桁違いに多くなっていた可能性が高いと思われます。
しかしながら、これから首都圏を襲う巨大地震が、そのような「街のまどろみの時間帯」に起こるとは限りません。というか、もっとも多くの人が東京に集まっている時間帯を狙って、人工地震テロの「時限爆弾」がセットされていると思っています。
首都直下地震が起きることは、早くから政府が発表し、マスコミで報道されつづけているのに、東京から人が脱出しているというニュースは聞いたことがありません。むしろ、まだまだ東京に人が集中しつつあると言えるでしょう。
オリンピックは延期になりましたが、東京は日本の首都として、文化や経済の一極集中の性格を強めているのです。
近い将来に巨大地震の発生が間違いないと言われながら、東京の人たちが東京を離れないのはなぜでしょうか。考えられる理由をいくつか列挙してみますと――
① 毎日の生活に追われていて、そういうことを真剣に考える余裕がないため。
② 東日本大震災のときの地震では、東京では建物の倒壊はなかったので楽観している。
③ 東京から人が脱出するといった動きがないので安心している。
――これが本日のタイトルの意味です。
④ 「新型コロナ問題」で頭がいっぱいで、首都直下地震のことに関心が向かない。
⑤ 現在の仕事や学校、および人間関係を捨てることはできないと思い込んでいる。
⑥ 水や食料を備蓄しているので、どうにかなると考えている。
……などでしょうか。これに加えて、
⑦ 政府や東京都がそれほど重大な被害（死者数）が出るとは言っていないので、東京を脱出するほどではない。
……ということもあるかもしれません。もしそうであれば、これは政府や東京都による「裏切り行為」と言うべきでしょう。
日月神示に「江戸（＝東京のような大都会）はどうしても火の海ぞ」という予言がありますが、首都直下地震が起きれば、東京中が大火災になるのは避けられないでしょう。
その最大の理由は車の数です。火炎瓶をもじって「火炎自動車」と言って良いでしょう。車はガソリンを積んだ爆弾なのです。地震による首都高速の倒壊や玉突き衝突によって次々と引火爆発し、周りの建物にも炎を飛ばしていく可能性が高いと見られています。車が火災を広げる導火線のはたらきをするのです。
大正時代、まだマイカーが普及していなかった時代に起こった関東大震災でも、火は燃え広がったのです。いまは東京中にガソリンスタンドもありますので、巨大地震を原因とする大爆発の要因は数知れません。
地震後に火災が発生することを知っているアメリカ軍が横田基地にオスプレイを10機導入して訓練しているのも、首都直下地震に備えてのことでしょう。一度に27人を乗せ、垂直離陸ができ、時速500キロの高速で飛べる救出用の大型ヘリコプターとも言えるオスプレイが、なぜ東京の横田基地に必要なのか考えてみてください。首都直下地震が近づいているからとしか考えられません。
政府や東京都の被害予測がいかに「過小」に見積もられているかがわかる内容を紹介しておきましょう。これまで何度も紹介してきた船瀬俊介氏の著書からです。この書籍は東京および関東圏に住んでいる人にとっては必読書と言ってよいでしょう。
■『巨大地震だ、津波だ、逃げろ！』（船瀬俊介・著／ヒカルランド）
●もっとも怖い「東京湾北部地震」
23区内7割に震度6以上が直撃
都は、2012年4月、直下型地震シミュレーションを公表した。
その中でもっとも被害が大きいと予測されるのが「東京湾北部地震」だ。それはＭ7・3。最大震度7と予測されている。
これは、東京湾直下を震源とする。今回発見された3断層による地震規模は、これにもっとも近い。東京23区の約70％が震度6以上の激震に襲われる。
被害想定は「死者・負傷者は最大15万7,252人」「建物全壊11万6,224棟」「建物全焼20万1,249棟」「帰宅困難者516万6,126人」としている。
東京湾北部、あるいは首都直下断層を震源とする巨大地震。その被害にあなたは、声を失うだろう。しかし、この直下型地震の被害想定は、じつに甘い。
90年前の関東大震災ですら死者・行方不明が10万人強も出ている。
当時と現代の東京では、まったく状況が異なる。
まず人口が爆発的に増えている。東京都の人口だけで1,258万人（2005年度）。
首都圏（東京圏）全域では、かるく2,000万人を超える。関東全域では3,000万人にたっする。
かつての関東大震災の被害は、Ｍ7・9で、東京を中心に千葉、埼玉、静岡、山梨、茨城、栃木さらには長野にまでおよんでいる。
被害を少なめに公表（東京都）
間近に迫った〈新・関東大震災〉では「死者・負傷者」が15万人程度ですむはずがない。
行政は被害をできるだけ「少なく見せようとしている」。そのことが見え見えだ。
本当の犠牲者数を公表したら都民はパニックを起こす。東京脱出が相次ぐ。すると、文字どおり首都空洞化してしまう。だから被害数値を少なめに“ねつ造”して公表する。
原発の“被害想定”と同じ。ここでも国民は政府、自治体にだまされている。
……関東大震災当時は「地下鉄」「首都高」「新幹線」「高層ビル」「臨海埋立地」さらには「沿岸コンビナート」「備蓄ガス・石油タンク」など、まったく存在しなかった。さらに加えて、今や「自動車」の数はケタ外れだ。首都直下地震、直撃！ その瞬間、おびただしい車両の群れは首都全域でストップ。延々と連なる大渋滞。そこを周辺からの火事の炎が襲う。ガソリン満載の車は次々に延焼、誘爆、炎上……。道路は延々と連なる“炎の帯”となる。道路網が“導火線網”に変じるのだ。
それから先は、想像するだに身の毛がよだつ。まさにこれら“導火線”によって、首都全域が火炎地獄と化す。
老朽化が激しい「首都高」は、震度7で裂断、崩落が相次ぐ。走行している膨大な数の車は絶望的だ。新幹線も同じ。新潟県中越地震では直撃に車体が空中に浮いた。
東京に住んでいれば、とてもそんな地獄絵は想像したくない。聞きたくない。耳をふさぎたい。それがホンネだろう。しかし、目前に危機が迫っているときに目をふさぎ、耳を覆い、目を閉じる……それは、座して死を待つのと同じだ。
千葉を震度6が襲う確率75％
首都圏では千葉も、極めて危ない。
「千葉市が震度6弱に襲われる確率は75％超……」
政府、地震調査委員会による仰天発表。それは『全国地震動予測地図／2012年版』（2012年12月21日公表）による。
この『予測地図』には「今後30年以内に〈震度6弱以上〉の揺れに襲われる確率」が参考資料として付されていた。前回の2010年版とくらべると愕然とする。
その確率が茨城、千葉などで激増しているからだ。水戸市は2年前より31ポイント増加して62・3％。まさにリスクは一挙に2倍増と突出している。近くの千葉市も11・9ポイント上昇し75・7％。この地域の危険度が異様に高まっていることが、わかる。
ここで基準値、震度6弱とは「壁が崩れ、人が立っておれない」というすさまじい揺れだ。なぜ、東関東や房総で地震リスクが急に高まったのか？
それは、いうまでなく3・11東日本大震災の影響だ。この空前の大地震で岩手県など東北一帯は、太平洋側に約5メートルも移動した。それに対して関東地方は0・5メートルしか動いていない。10分の1の移動なので日本列島に歪みが残ったままだ。
とくに３・11は東日本の太平洋側で海底地盤が南北約500キロにわたって“ずれた”。
「3・11はM9という巨大地震だっただけに、どうしても東日本の太平洋側は影響を受ける。とくに震源地の北側と南側は、地震が起きる可能性が高い」「水戸や千葉で発生することは十分に考えられます」（東北大学・災害科学国際研究所／遠田晋次教授『日刊ゲンダイ』2012／12／24）
あれも無視、これも無視
「10年以内に耐震、不燃強化―首都直下、死者6割減」（『東京新聞』2012／9／12）
都が発表した「防災計画」（素案）は勇ましい。被害者想定で約9,600人とされた最大死者数を、約6割減少させる目標を掲げた。
しかし、この1万人弱の死者数すら“怪しい”数字だ。
100年近く前の関東大震災ですら死者・行方不明約10万人。地震規模と被害は、はるかに甚大となる。なのに犠牲者が10分の1以下とは、絶対ありえない。できるだけ低く見積もる。パニックを避ける。
“お役所の論理”がここでも、働いている。
「できるだけ少なく見せろ！」
なぜ、こんなに少ない犠牲者数になるのか？
「倒壊」と「火災」しか想定していないからだ。
それ以外の死者は「想定しない」ことにしている。
だから「防災計画」も①建物の「耐震化」で約3,900人、②「不燃化」で2,000人、③「初期消火」で約500人減らす。この3点しか書かれてない。
都はそのため官民「行動マニュアル」を作成した、という。570ページの厚さを自慢する。しかし、そこに書かれているのは「被災者に女性用下着を配る時は、女性が行なう」（！？）。じつに、どうでもいいことばかり。
「行動マニュアル」は、あきれるほど重大リスクを無視している。
あれも無視、これも無視。それで、犠牲者数を極端に少なくごまかした。
それを、今度は「6割減らす」という。まさに噴飯ものだ。
20項目の物凄い犠牲者数
首都直下地震では、政府・都の「想定外」犠牲者が続出する。
その数、おそらく「想定」の100倍を超えるだろう。
なぜなら、ここまで述べてきたような、以下の重大リスクを完全に「想定外」としているからだ。
“彼ら”は3・11原発事故の大失態にもまったく懲りていない。
ここで、もう一度、まとめてみよう。
①「震度６強」で木造住宅93％倒壊の警告を黙殺している。
② 最大の犠牲をもたらす殺人「火災旋風」を想定せず。
③ 化学建材からの猛毒ガスによる大量窒息死も隠蔽している。
④ 築50年。崩壊確実の首都高の犠牲者数も想定せず。
⑤ 老朽化した橋脚、トンネル、道路崩壊の犠牲者も無視。
⑥ 地下鉄の火災や鉄道各線、新幹線などの犠牲者も無視。
⑦ 都心部に発見された3本の新活断層被害も想定していない。
⑧ 液状化によるビル摩擦杭沈下、側方流動破壊も無視。
⑨ 長周期地震による超高層ビル倒壊、火災も考慮せず。
⑩ スプリンクラー・防火扉の故障によるビル炎上を想定せず。
図 地震時約30万台が止まるエレベーター内餓死者を想定せず。
⑩ 道路に数珠つなぎ100万台以上の自動車火災も想定せず。
⑩ 車が火災で連続爆発し導火線となる事態も想定していない。
⑩ 液状化「側方流動」で防潮堤防が破壊されることも想定外。
⑩ 海抜ゼロﾒｰﾄﾙ以下の下町が海水に呑まれることも想定せず。
⑩ 東京湾岸コンビナートの崩壊、火災は調査もしていない。
⑨ 約7000基のガス・石油タンク炎上による。火の海・も無視。
⑩ 1メートルでも人を即死させる津波襲来も過小評価している。
⑩ 地下街、地下鉄への津波の大量浸入による被害も想定せず。
⑩ 河川堤防、東京湾岸の防潮堤の決壊の犠牲者を考慮せず。
見る間に20項目の「想定外」が列挙された。
……あげているとキリがない。
――『巨大地震だ、津波だ、逃げろ！』（船瀬俊介・著／ヒカルランド）
問題なのは「死者の数」ではないのです。この場合の死者は「第一死亡原因」による死者ということを意味しています。地震直後に亡くなる人の数ということです。
では、「第一死亡原因」で亡くならなかった人たちは、その後救出されるのでしょうか。
この間、私が述べてきましたように、首都直下地震で被災すると考えられる700万人（東京都だけでは500万人）が避難する場所は都内にはありません。倒壊をまぬかれ、炎上もしなかった建物等に身を寄せるとしても、それだけ多くの人を収容するだけの場所が効率よく残っているという保証はありません。そもそも、ガレキで埋まった道をどのようにして安全なビルにたどり着けるでしょうか。
たとえ500万人がどうにか屋根のある場所に避難できたとしても、それだけの人を救助する体制はどこにもありません。そもそも道は地震で壊れ、またおびただしい車で埋まっているのです。人が歩いて通るのも難しい状態でしょう。
せっかく「第一死亡原因」で命を失うことがなかった人も、「第二死亡原因」で亡くなるのは確実と言ってもよいほどです。直接の死因は「餓死」「衰弱死」「病死」になると思われます。
ということは、「地震の時に東京都23区内にいたら、個人的にどんな備えをしていても、最終的には助からない」と考えておくべきです。
ですから、特にいま東京に住んでいる方に申し上げます。
目の前でご家族をはじめ親しい人が苦しみ、亡くなっていく姿を見なくてすむように、今すぐ東京脱出を実行してください！
ただし、首都直下地震で、今の生活、仕事、あるいは自分や家族の命など、すべてを失っても後悔しないと思う人は、東京にとどまって地震の犠牲者となる道を選んでもよいでしょう。しかし、今のうちにそのことをご家族と合意形成しておく必要はあるはずです。「首都直下地震が起きたら助かる可能性は少ないけど、今の生活を捨てることはできないから東京は離れないよ。いいね」と。
次回は「南海トラフ巨大地震にどう備えたらよいか」について考えていきます。
この場合は、広域大停電によって被災地以外に住む人にもすぐに大きな影響が出ますので、一緒に考えてみてください。
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