2020年8月
首都直下・南海トラフ
日本消滅
16
大停電で日本の息の根が止められる
 
 
 世界支配層がつぎの「日本沈没テロ」で「日本大停電」を狙っていると私が考える理由を補足しておきます。
 まず、拙著『日本沈没最終シナリオ』の中の次の文章をご覧ください。

■『日本沈没最終シナリオ』――試練編

 …(中略)…
 ということで、既に日本国内に多数潜入している中国のスパイたち(一説には20万人)によって、さまざまなテロ活動が全国各地で繰り広げられることになりそうです。
 2006年、クレーン船が旧江戸川の送電線を損傷したために首都圏で大停電が発生する騒ぎがありました。あの事件は過失によるものということで処理されましたが、プロのテロリストたちがその気になれば、あの程度のことは簡単に起こすことができるということです。日本の都市機能を麻痺させることは朝飯前のことでしょう。
 1998年にも四国の香川県で高圧線の送電塔が倒れ、付近一帯が停電になる騒ぎがありましたが、その原因は、送電塔を支えるボルトが何十本も取り外されていたためであることがわかりました。その後、千葉県や山口県、兵庫県の淡路島などでも、同じように送電塔のボルトやナットをはずされたり、緩められたりする事件が続きました。2005年には兵庫県淡路島で同じ送電塔が再び被害に遭っています。
 また、岐阜県の関ヶ原では、新幹線のボルトが緩められるという事件も起こっているのです。幸いすぐに発見されましたが、犯人が何を狙っているかは容易に想像できます。そして、その手口の大胆さは、単なる愉快犯の仕業とは思えません。うがった見方をすれば、それらはすべて来たるべき日≠ノ備えての準備行動である可能性が高いと見るべきでしょう。
 中国の共産党政権は国内の若者たちの不満の矛先を日本に向け、「日本攻撃」のゴーサインを出すのです。なにしろ中国の人たちから見れば、日本は「かつて中国を侵略した敵国」であり、今なお「黄金の国」ですから、略奪の対象としては申し分ないのです。


 2019年9月9日に千葉県を直撃した台風15号の影響で大規模な停電が発生しました。このとき山中に設置されていた送電用の大きな鉄塔が倒れていました。原因は想定以上の強風ということになっていますが、風で鉄塔が根元から倒れるのはどう考えても不自然です。
 おそらく鉄塔を止めている土台に何らかの異常があったためでしょう。私はそれは人為的なものだと思っています。山奥で日常の点検はできませんから、“来たるべき日”に地震の揺れで倒れて停電の原因となるように、何者かによって土台の部分に細工がされていたのではないでしょうか。ところが、予期せぬ台風の直撃があったために、その日が来る前に倒れてしまった――というストーリーです。完全な私の推測ではありますが。
 いずれにしても、首都直下地震や南海トラフ巨大地震では、かならず大規模な停電が起こることを覚悟しておく必要があるでしょう。

 大規模停電で個人も社会も原始に戻る

 停電が引き起こす事態をあなたの身近なところから想像してみてください。
 そしてそれがいつまでたっても回復しないと考えてみてください。テレビ、冷蔵庫、洗濯機、スマホ、蛍光灯、エアコン、などなど。
 電気を失うことで、便利な現代社会は一気に原始時代に戻ります。人と人との通信手段もなくなりますので、遠隔地に住む人の消息は全くわからなくなるのです。
 テレビやラジオが使えなくなると、世の中で起こっていることは噂でしか伝わってきません。新型コロナ騒ぎで人との直接的な接触を忌避する習慣が身についてしまえば、隣近所の人たちとの助け合いもままならなくなるかもしれません。
 便利さになれてしまった現代人は、原始的な環境で生きていく力を失っているはずです。
 特に最近の若い人たちは、食べ物はスーパーやコンビニで買う物だと思っています。
 しかし、電気が止まれば、そのスーパーに商品が並ばなくなるのです。
 電気がないとレジも動きませんし、店は仕入れ先に商品を発注することはできません。そもそも工場で物を作ることができなくなるのです。いまや社会はコンピューターとインターネットによって自動的に動くシステムになっていますから、電気が止まってそれを人の手でやろうと思っても無理なのです。
 首都直下地震や南海トラフ巨大地震に襲われると、電気およびその電気に依存するコンピューター、インターネットが使えない社会が突然訪れるのです。
 もう説明する必要はないでしょう。
 世界支配層は「日本社会から電気を奪って、日本を沈没させよう」と考えているのです。
 ミサイルを打ち込んだり、原爆を落としたり、空襲で家々を破壊したりする必要はないのです。自然災害に見せかけた地震と津波、そしてついでに火山の噴火によって、日本という豊かな国を沈没させられるのです。
 ですから、首都直下地震と南海トラフ巨大地震に対して何を備えるべきか、と考える場合、電気がなくなっても生きていくにはどうすればよいか、ということから始めなくてはいけません。1週間分の食料の備蓄をしていたとしても、それを食べてしまったあとに訪れる食料危機に耐える手立てがないと、生き続けることはできないからです。

 本日の最後に『巨大地震Xデー〜南海トラフ地震、首都直下地震に打ち克つ45の国家プログラム』(藤井聡・著/光文社)の中の一文を抜粋して紹介します。
 この時点での藤井聡氏の肩書きは「内閣官房参与・京都大学大学院教授」となっています。
 この藤井教授が、「首都直下地震は8年以内に(=オリンピックの年までに)100%起きる!」と断言した人です。ちなみに、藤井教授は現在は内閣官房参与の肩書きはなくなっていて、最近では安倍政権を強く批判されています。安倍内閣には期待していないといった口ぶりです。

■『巨大地震Xデー』(藤井聡・著/光文社)

「コンビナート災害」がもたらす、最悪の悪夢

 こうした電力供給の問題が発生したのは、東日本大震災のときの福島第一原発の事故に象徴されるように、「臨海地域」における津波被害によるものであった。
 しかし、今、危惧されている南海トラフ地震、首都直下地震は、臨海地域に対して、東日本大震災がもたらした被害をはるかに上回る被害をもたらすであろうと強く懸念されている。
 なぜなら、南海トラフ地震、首都直下地震が襲いかかる臨海地域は、東京湾、大阪湾、名古屋湾という、巨大な「コンビナート」が作りあげられた地域だからである。
 例えば、東日本大震災では、東京周辺の地域に対しては震度5程度の揺れだったにもかかわらず、東京湾のコンビナートは大きく被災した。千葉県の石油コンビナートは、大火災となってしまったのである。この千葉県の石油コンビナート以外にも、東京湾各地の、化学工場や製線工場等で火災が発生している。
 この実例を踏まえるなら、首都直下地震が起これば、さらに凄まじい被害が、東京湾の臨海部にて生ずることは、文字通り、火を見るよりも明らかである。

 臨海部のコンビナートが大きな被害を受けるであろう理由としては、次の3つが挙げられる。
 第1に、臨海部は埋め立て地である。したがって、地盤がそもそも緩い。緩い地盤は、硬い地盤よりも大きく揺れるため、その上に作られた建物が破損する可能性が、格段に高くなってしまう。なお、石油タンクにおいては、そうした揺れのために、内部の石油が大きく揺れる現象(一般に、スロッシングと呼ばれている)が起こり、タンクの屋根を突き破って外にこぼれ落ちることが危惧されている。そうなれば、仮に転倒しなくとも、大規模な火災が生ずる可能性がある。
 第2に、埋め立て地の場合は、地震の揺れによって「液状化」してしまう危険性が高い。液状化とは、地震の震動によって、それまで硬かった地盤が、ドロドロの液体のようになってしまう現象であり、埋め立て地を中心として発生する現象である。つまり、臨海部に建てられた建物は、地盤の緩さ故に、より強烈な震動にさらされると同時に、地盤そのものが液状化してしまい、わずかな揺れでも、大きな被害がもたらされることとなる。かくして、東日本大震災の折り、「震度5」の揺れだったにもかかわらず、石油タンクの大火災をはじめとして、様々な工場の火災や倒壊、転倒などの被害が、東京湾岸で生じたのである。
 そして、コンビナートが激甚被害を受けやすい、第3番目の理由は、言うまでもなく「津波」である。東日本大震災の折りには、東京湾では、大規模な津波被害が見られなかったものの、来たるべく首都直下地震では、東京湾に津波が訪れる可能性も危惧されている。南海トラフ地震でも同様に、津波が大阪湾、名古屋湾に到達する可能性が危惧されている。
 さて、これらの危惧を実際に重ね合わせて考えれば、さらに次のような、深刻な事態が生ずることが予期されることとなる。
 すなわち、液状化で倒壊したタンクを津波が襲い、その結果、広範囲に油が流出し、しかも、それに引火し、東京湾が一面「火の海」となる。いわゆる、「東京湾炎上」という悪夢が現実のものとなる可能性が危惧されているわけである。
 この点について、元土木学会会長、早稲田大学の濱田政則教授は、次のように発言している。

「東京湾にはスロッシングの起きやすい浮き屋根式タンクが600基あります。M7規模の首都直下型地震が発生すれば、その約1割で油漏れが発生し、海上火災が起きると私は想定しています」(「フライデー」2012年6月1日号)

 これと同様のことが、東日本大震災の折り、実際に起こった。気仙沼湾で、流出した重油や軽油が炎上して2日間燃え続けたのだ。無論、東京湾、大阪湾、名古屋湾は、気仙沼湾よりも、そのコンビナートの規模は格段に大きい。したがって、それらの海が炎上すれば、その規模は、気仙沼のそれをはるかに上回ることとなるのは間違いない。
 仮にこうした大火災が起きなくとも、湾内への大量の油の流出は、沿岸部の数々の火力発電所が長期間停止に追い込まれることを意味する。なぜなら、油が混じった水を火力発電の「冷却水」に使うことができなくなるからである。最悪のケースでは、そんな状態が2ヵ月も続くことがあり得るとも指摘されている。
 そうなれば、湾岸地域からの火力発電が、同じく2ヵ月間も停止することとなり、首都圏において圧倒的な電力不足が生じ、先に説明したサプライーチェーンの長期間の毀損を通した経済被害や、電力不足による適切な医療が不能となるなどの、深刻な事態に陥りかねないのである。


 重苦しい内容が続きますね。
 でも、これがこれからこの国と国民が直面することになっている現実なのです。
 
← [BACK]          [NEXT]→
 [TOP]