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前回は「日本国内で、食料を求めて大移動が起こる」ことを書きました。
被災した太平洋沿岸の都市では食料の調達ができなくなるため、終戦後と同じように、多くの人が地方へ地方へと、食料を求めるために大移動をするという予測です。日本人は特に「右に習え」という習性の強い民族ですので、周りの人が動き始めたらつられて動くのです。「赤信号みんなで渡れば恐くない」という標語がそれをうまく表現しています。
巨大地震の対策という点では、「みんながやってないからやらなくても大丈夫」という形で「右に習え」をする人が多いでしょう。しかし、地震は台風とは違って、少しずつ接近してくるという形でなく、ある日突然起きます。また、そのための準備は、台風と違って数日分の非常食と乾電池等を買っておくという程度ではすまないのです。
特に、いま予測されている2つの巨大地震が起きれば、被災地に住む人だけでなく、日本全国の人が被災者となるような事態が起こると見られているのです。北海道や九州、あるいは日本海側の町や村に住んでいる人は関係ない――ということはあり得ないのです。
もちろん、どこに住んでいるかによって準備する内容は異なります。被災想定エリアの人は、まず「第一死亡原因」から自分と自分の家族の命を守るための準備をしなくてはいけません。その準備としては、「被災想定エリアから移住（疎開）するしかない」と申し上げてきました。
でなければ、「第一死亡原因」の死は免れたとしても、「第二死亡原因」で亡くなる可能性が高いからです。避難所にも入れず炎天下で餓死、または衰弱死するというのが「第二死亡原因」でした。
今回の「日本全土で食料を巡るサバイバル戦争」というタイトルは、巨大地震の被災地だけでなく、日本に住む日本人も外国人もすべてを巻き込んだ食料争奪の醜い争いが勃発することを予測してのものです。
なぜ食料を巡ってそのような争いが起こるのか、という点については、これまでに詳しく説明してきました。
要点をまとめますと――
① 巨大地震によって太平洋ベルト地帯の工場群が被災し、操業停止する。
② 地震の揺れと津波によって沿岸に集中する火力発電所やコンビナートが被災し、大規模停電が長期にわたる。
③ 太平洋側の主力となる港湾が津波の被害を受け、大型貨物船の着岸ができなくなる。
④ 地震と津波で幹線道路がガレキでふさがり、人の移動や物の流通が遮断される。
――といった内容です。
これらの要因が重なって、日本国内では食料品をはじめとする日用必需品が姿を消してしまいます。なかでも食べ物については毎日欠かすことのできないものですので、それを巡っては激しく醜い争いが各地で見られることになると思われます。
ここで、もう一度、巨大地震がわが国の食料生産に及ぼす影響の大きさがわかる内容をご紹介しておきましょう。
出典は『巨大地震Xデー』（藤井聡・著／光文社）です。
この本の中では、政府が考えている「45の起こしてならない最悪の事態」の内容が詳しく説明されています。当然のこととして、45項目に分類した「最悪の事態」を避けるための方策が「どうすれば最悪の事態を起こさないようにできるのか」という形でまとめられています。
その中から、エネルギーと食料に関する2つの項目をピックアップしてみます。
まず「エネルギー」に関して――
●「エネルギー供給が止まる」ことを避ける
……さて、以上の６つのプログラムはいずれも、巨大震災等による「被災地」における被害をできるだけ小さくしようという目的を持つものであったが、巨大震災はその巨大さ故に、その被害の範囲は被災地のみでなく、日本全体にあっという間に拡散してしまう。
そんな中で特に深刻な問題の1つが、「1エネルギー供給が止まる」という事態である。
首都直下地震にせよ南海トラフ地震にせよ、それらの巨大震災は、沿岸部のコンビナートに極めて深刻な被害をもたらす。そして各コンビナートには、火力発電所やガスタンク、石油タンクがひしめきあっている。
例えば、各種エネルギー施設は、首都直下地震と南海トラフ地震の被災域に、全国の「大半」が立地しているのが実情である。その割合は、以下のように凄まじい高さに達している。
【首都直下地震と南海トラフ地震の被災域にある施設の割合】
石油精製………………約79％
石油タンク……………約60％
LNG基地………………約86％
LPG基地………………約84％
LNG火力………………約84％
石油火力………………約60％
つまり、巨大震災が我が国を襲い、これらのエネルギー施設が軒並み使用不能となれば、瞬く間に我が国は深刻なエネルギー不足に苛（さいな）まれることとなるのである。
また、被災地には、様々な送電施設、変電施設もあり、それが被災すれば、電力が供給されなくなってしまうため、仮に一定量の発電力が確保されたとしても、電力が供給できないという状況となる。あるいは、道路網が寸断されれば、ガソリンやガスが、各地域に安定的に供給できなくなる、という事態となってしまう。
（中略）
このプログラムの中心的取り組みは、……日本の重要なエネルギー基地が密集する大都市湾岸部のコンビナートの強靭化である。
そのためにまず、各種のエネルギー施設が立地している土地が「液状化」してしまい、それら施設が倒壊、破損する事態を回避する事業の展開が基本となる。それに合わせて、それぞれの施設の耐震補強も当然ながら推進することが必要である。
また、津波による被災を防ぐためにも、防波堤等を強化することも必須の取り組みとなる。 さらには、こうした取り組みを、できるだけ効率的に進めるためにも、その地震で一体何がどうなるのかを、可能な限りリアリティある形でシミュレーションし、その結果に基づいて様々な対策を効果的に進めることが必要である。
（以下略）
南海トラフ巨大地震によって失われるエネルギー関連の施設のボリュームに、改めて驚かされます。これに関する対策として、藤井氏は「防波堤等を強化することも必須の取り組みとなる」と述べています。さて、被災想定エリアの防波堤はその後強化されたのでしょうか。
また藤井氏の結論は「……地震で一体何がどうなるのかを、リアリティある形でシミュレーションし、……様々な対策を効果的に進めることが必要である」という大変抽象的なものです。要するに、「まずシミュレーションをしてみなさい」ということですから、対策はおろか、対策案もまだできていないと言っているのです。
次は「食料」の問題です。
●「食料の供給が止まる」ことを避ける
さて、このたびの巨大地震は、日本の工業生産に大きな被害をもたらし、エネルギー供給を途絶させるだけではなく、我々国民が生きていくうえで不可欠な「食料」の供給を途絶させる可能性も秘めている。
首都直下地震が被害を及ぼすエリアの、食品加工業の出荷額は、全国の約２割のシェアとなっている。さらに、南海トラフ地震の被災域も含めると、食品加工業の出荷額のシェアはおおよそ全国の約50％である。したがって、巨大地震は被災者以外の日本国民に対しても、食料危機をもたらし得るものなのである。
（中略）
一方、日本人の食の約7割を担う、国内の農林水産業の関連施設も、南海トラフ地震等によって激甚被害を受けることが予期されている。この問題に対処するために、田畑や漁村等の耐震補強や、関連する山の治山事業なども合わせて推進していくことが必要となる。
2つの巨大地震は日本の工業生産に大きな被害をもたらし、出荷額で全国の50％を占める食品加工業の操業停止を生む可能性がある――ということです。工場は被災しなくても、電気が止まれば必然的にそういう事態が発生するのは避けられません。
生産されている食料の大半が国内で消費されるものでしょうから、それが生産できなくなることの影響は全国に及びます。しかも、主要幹線道路は被災し、倒壊したり津波のガレキで埋まっている状態ですから、生産した加工食品の輸送もできません。また電気がなければコンピューターもインターネットも用をなしませんので、社会のインフラは機能しないのです。
また、農業や水産業など、日本人の胃袋に欠かすことのできない食料の生産・調達にも大きな影響が出ることがわかっています。
「太平洋沿岸に広がる農地も津波で破壊され、作物が作れない状態になる」「漁港も軒並みやられて、魚の水揚げができなくなる」ということです。
これは東日本大震災のときに津波に襲われたエリアをテレビで見た方はすぐにイメージすることができるでしょう。漁船が民家の屋根に乗っている姿は衝撃的でした。
また、津波がゆっくりと広大な畑を這うように進んでいく姿も不気味という言葉しかなかったはずです。塩水でやられた畑は作物は作れなくなるのです。
このようにして、日本の「食」の7割を担う農林水産業の関連施設が、南海トラフ巨大地震等によって「激甚被害」を受けると述べています。
津波の恐ろしさは、太平洋沿岸の食品加工工場が機能しなくなるというだけのことではありません。農業も水産業も壊滅的な打撃を受け、再起ができないだけでなく、その従事者が深刻な生活危機に陥ることにもなります。食の生産者、提供者自身が、「自分が食べていくこともできない」状態になるのです。
世界支配層が原子爆弾よりもはるかに巨大な破壊力を持つ「人工地震・津波」という兵器を「日本沈没」テロの武器として温存し、スマトラ地震や東日本大震災によって磨き上げ、「日本民族を絶滅させる」という目的を達成するために満を持して投入してくるのが首都直下地震であり、南海トラフ巨大地震なのです。
政府中枢の関係者は既に「無条件降伏」しているのは間違いありません。巨大地震の発生を予告されても、対策はないのです。また、国民の味方を装っているマスコミは、早くから「敵側」に押さえられています。NHKを筆頭に、もともと国民の洗脳道具として作られたものです。
まともな政治家がいて、たとえば巨大地震対策をしっかりしようと考えたとしても、マスコミの後押しはなく、逆に足を引っ張られるだけなのです。藤井聡氏もこの本の中で、ある大新聞の社説を引用しながらそのことを憤り、嘆いています。
このように、とくに大新聞と系列のテレビ局は、日本人を劣化させ、最後は断崖絶壁へと誘導するために運営されている世界支配層の「犬」なのです。もちろん末端の記者の人たちはそのような世界支配層の深謀遠慮など知るよしもないでしょうが。
さて、以上の文章から、巨大地震によって日本のエネルギー危機と食料不足は避けられないことがわかりました。それがわかっているのに、政府は何も手を打っていないのでしょうか。
答えは、残念ながら「YES」と言わざるを得ません。それは次のような事情があるからです。
いずれも『巨大地震Xデー』から抜粋したものです。
（内閣官房が実際に行なった調査によると）
各省庁は、巨大震災で想定されている最悪の事態を、ほとんど十二分には「想定していない」し、それ故必然的に、巨大地震に対して求められている取り組みを「十全に行なっていない」ということが明らかになっている。
1億2千万の国民を抱える巨大なわが国の巨大組織、日本国政府における膨大な業務は、そのほとんどが、「特に大きな問題なんて起こらない」という「平時」が延々と続くことを、半ば無意識的な前提としつつ営まれている。
好意的に解釈すれば、「官僚は決して暇をもてあましているわけではない。日常業務に忙殺されて必死に頑張っている」ということが言えるでしょう。
そのことの問題点は「有事に備えた準備をする余裕がない」ということです。
つまり、「45の起こしてはならない最悪の事態」を回避するため、縦割りになっている各省庁が連携して取り組みに当たるだけの意欲も余力もないということになります。ですから、有事の備えは不十分なまま巨大地震を迎え、政府そのものが統制を失って右往左往することになるのは避けられないでしょう。
ずばり、申し上げましょう。「政府の巨大地震対策は不十分である。だから、国民は見殺しにされる」ということです。「政府がなんとかしてくれるだろう」といった甘い期待はしてはならないのです。自分と自分の家族の命は自分たちで守るという気持ちで、しっかり準備しなくてはいけません。
もし読者のみなさんが、今なお政府の官僚と同じように｢平時（今の状態）」がずっと続くことを前提に日々の生活に追われているとすれば、「有事（巨大地震）」には必ず被災し、犠牲者になるか、取り返しのつかない苦難の生活を強いられることを覚悟しておくべきでしょう。
もっと率直に言いますと「決して助からない」「必ず家族や親しい人の死を目の当たりにする」もしくは「家族を厳しい状況に置いたまま、一足先に自分があの世へと旅立つ」という経験をすることになる――ということです。
巨大地震はあなたやあなたのご家族が重い腰を上げるまで待ってはくれないのです。
最後に、「巨大地震の被災者の3つの死亡原因」をもう一度載せておきます。（少し簡潔にしました）
● 南海トラフ巨大地震での被災者は
どのような原因で死に至るのか
（1）第一死亡原因――地震直後に死亡する。
地震で倒壊した建物（家具類を含む）に直撃されたり、または下敷きになって圧死するケース。つぎに、倒れてきた建物に挟まれたり、生き埋め状態で身動きができない人が、やがて火災や津波の襲来によって死亡する。
（2）第二死亡原因――10日以内に死亡する。
安全な場所にいたため地震による建物の倒壊や火災、あるいは津波から免れた人が、その後の救助がないため水や食料が得られず衰弱死するというケース。
（3）第三死亡原因――半年（？）以内に死亡する。
地震発生後、全電源消失によって被災地の全住民が深刻な食料危機に直面し、餓死したり、食料を奪い合っての争いに巻き込まれて亡くなるケース。
早くから日本に潜入している訓練された中国兵や北朝鮮系のスパイたちの火事場泥棒を兼ねた破壊活動による犠牲者も多いと見られる。
これにプラスして、被災地、被災地以外を問わず、地震によって生じる全国的な食料不足が原因で亡くなるケースを考える必要があります。
少ない食料を巡って日本人同士、あるいは日本人と外国人が奪い合うサバイバルの争いが至るところで発生するのです。終戦後の日本人と、個人主義の思想を教え込まれた今日の日本人はまったく別の人種と言ってよいほどの違いがあります。自己中心主義は社会に蔓延し、またスーパーなどセルフサービスの店での万引きをはじめ、オレオレ詐欺に見られるように、人の物を盗むことになんの抵抗も感じない日本人が増えているのです。
農家の畑の作物を盗むのは朝飯前で、有事にはさらに悪質な盗難事件が発生し、それによって犠牲になる人も後を絶たない気がします。もっとも哀れで悲しい日本人の姿です。
最終的に、世界大恐慌が落ち着いたころ、日本は国連の決議という手続きを踏んで、いくつかの外国の統治下に置かれることになると予測しています。
おそらく、戦後チベットやウイグルという国を侵略併合して暴虐の限りを働いてきた国が、私たち日本民族を中心的に統治することになるはずです。その結果どういう状況になるかは述べたくありません。チベットで何があったか、ウイグルの人たちが現在どのような状況に置かれているかを見れば容易に想像がつくと思います。
このことは「（4）第四死亡原因」として別くくりにしてもよいほどの犠牲者を生む可能性がありますが、それは地震が原因というよりも、巨大地震を手段としてそういう形を実現させようとしている世界支配層の深謀遠慮なのです。
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