2020年8月
首都直下・南海トラフ
日本消滅
33
首都直下地震だけでも国家存亡の危機
 
 
イルミナティカードが暗示する首都直下地震。
 
 
 上の絵は、以前にご紹介したイルミナティカードの絵の部分だけを切り抜いたものです。このカードのタイトルは「Combined Disasters」となっています。「複合(同時)災害」という意味です。1枚のカードの中にたくさんの災害(Disasters)が含まれている、ということで、東日本大震災を予告したカードではないかと見られています。
 倒壊しているのは銀座・和光堂の時計台そっくりですから、首都直下地震を予告したものと考えられますが、同時に津波や原発の事故、火山の噴火などが1枚の絵の中に盛り込まれていると解釈できます。
 ということは、この絵は既に成就した出来事なのです。ところが、銀座・和光堂の時計台はいまなお健在ですので、ネット上ではこれから起こることの予告カードではないかと見る人もいるようです。
 私の解釈は、これは東日本大震災を予告したカードだったが、首都直下地震と原発事故、富士山の噴火が思惑どおりでなかったため、絵のように人々が逃げ惑う形にはならなかった――ということです。
 だから、彼らは絵のような姿を実現させるために、この国に3つの時限爆弾をセットして、まもなくスイッチを押そうとしいる、というのが私の分析です。今度は必ず銀座・和光堂の時計台が絵のように空を舞うことになるはずです。ということは、それだけ激しい首都直下地震を準備しているということです。
 首都・東京がそのような激しい地震に見舞われれば、首都壊滅と同時に日本の国の中枢は破壊され、国として機能しなくなると考えられます。私の頭の中では、それは当然のことだと思えるのですが、そんなことがまったく頭に浮かばない人もいるようです。
 これから紹介する防災・危機管理ジャーナリストの渡辺実氏も、その一人と言えるでしょう。
 まずは以下の『別冊宝島』の内容に目を通してください。特に注目していただきたい内容を、私の判断で赤い文字に変えています。

■『 別冊宝島2143・巨大地震はいつ来るのか』
  2014年4月8日発行


 首都直下地震の被害は国家存亡の危機となる!
 防災・危機管理ジャーナリスト 渡辺実

 地震で『国家の存亡の危機』という事態が起こるだろうか? 実は、昨年末に政府から発表された『首都直下地震等による東京の被害想定報告書』には『国家の存亡に係る情報発信』という項日が明記されている。発表当時、この報告書を見た防災・危機管理ジャーナリストの渡辺実氏は驚きを隠せなかったという。「30年以上防災に関わってきましたが、公の発表でこんな強い言葉をはじめてみました。首都直下地震に対して国の危機意識がここまで高まってきたということの表われでしょう。裏を返せば、首都直下地震は“並み”の大地震ではないということでもあります」
 首都直下地震の被害想定で示された規模はマグニチュード(M)7級である。確かに巨大地震であることに変わりはないが、先の東日本大震災はM9・0、近い将来起こるだろうと予測されている南海トラフ巨大地震もM9レベルと、首都直下地震のそれを上回っているが……。
「これは『国家の存亡』をどう定義付けするかでしょうね。「国民が生活、文化、健康を享受できない状態」と定義するならば、南海トラフ地震も『国家の存亡の危機』に係る地震となるでしょう。というのも、名古屋、大阪といった大都市はおろか東海地方から四国・九州までの太平洋沿岸が壊滅状態になるからです。
 人体にたとえるならまさに左半身不随の状態。これでは国家を健全に維持しているとは言い難い」
 だが、内閣府に取材すると『首都直下地震等による東京の被害想定報告書』が意味する『国家の存亡』はこれとは様相が違うようだ。
「ほかの大都市と比べると、東京は異なる機能を担っています。政治、経済、社会など、あらゆる中枢機能が集中しているということです。では東京が地震によって機能しなくなればどうなるでしょうか。そう、
首都の中枢機能が完全にマヒするということは、日本という国全体がマヒすることに等しいんです。もちろん、ここには外交や領上問題も含まれています。つまり、首都直下地震というのは、「国民の生活は言うまでもなく、我々の主権や領土をも脅かす地震である」と、国は位置づけているということなんです。だから、『国家の存亡に係る』という強い言葉を使ったのです」
 東京のもっている特質を考えれば、
首都直下地震はその規模に関係なく、『国家の存亡』に係る、これまで経験したことのない地震災害になるという、危機認識が必要だ。

 上記の渡辺氏の発言の中に出てくる『首都直下地震等による東京の被害想定報告書』の中の『国家の存亡に係る情報発信』の内容を参考までに引用しておきました。

首都直下地震の被害想定と対策について
(最終報告)
平成 25 年 12 月
中央防災会議/首都直下地震対策検討ワーキンググループ

A 国家の存亡に係る情報発信

・ 政府は、国民及び諸外国に向けて、「発生した地震が想定内の大災害であり、国家として問題無く機能している」事実を伝えるために情報発信のあり方について備えておくべきである。具体的には、天皇、三権の長、領土・領海・領空、中央銀行等について発災直後に確実に状況を把握する手段を構築し、政府として事態を掌握してその健全性を示し、治安対策を講じ、被災者対応に着実に当たること等を内外に発信する「広報計画」を策定しておくべきである。
・ 日本銀行、証券取引所等の金融中枢機関は、誤った情報により市場の不安を増幅させることがないように、国内外や市場に対して迅速かつ正確な情報発信を行う体制と
手段について、事前の準備をより一層進めるなど、日本経済への信頼性を高めるための取組を進めるべきである。
・ 海外への情報発信については、大使館や海外メディアを通じた情報発信の体制を整えるべきである。


 30年以上防災に関わってきた渡辺氏が初めて見たという「国家存亡の危機」という言葉。この言葉の意味は文字通り「国が亡びるかもしれない危機」という意味です。
「国が亡びる」とはどういうことでしょうか。国家が主権を失い、国民を統制したり、守ったすることができない状態を言います。
 そうなると外国との関係も維持できなくなり、場合によっては外国から干渉され、領土を冒されるという危険性があるのです。
 ここにピックアップした政府文書の中に、
「政府として事態を掌握してその健全性を示し、治安対策を講じ、被災者対応に着実に当たること等を内外に発信する」とありました。
 ということは、もし「政府として事態を掌握することができず、治安対策を講じることができず、被災者対応に当たれない」事態が発生すれば、「日本は無政府状態(政府が機能していない)」つまり、「国家として機能していない」と見なされる可能性があるということです。
 そうなれば、世界は日本が「国家機能を消失した」として扱うことになります。そうしないと国内の混乱の鎮圧や、被災者の救済ができないと判断するからです。
 間違いなくアメリカが中心となって、日本再占領ということになるでしょう。日本は再び国を失うのです。今度は永遠に――。
 そのようなことは政府もちゃんとわかっているのです。『巨大地震Xデー』(藤井聡・著/光文社)の中にもそのことを述べた内容がありました。
 再掲して、改めてコメントしておきたいと思います。

■『巨大地震Xデー』(藤井聡・著/光文社)

F 「行政の停止」がもたらす深刻な事態

 ……そんな被害の中でも、とりわけ深刻なものとして危惧されているのが中央官庁の機能不全である。
 例えば、国会や首相官邸が倒壊し、首相や主要閣僚、国会議員が大量に死亡するようなことが万が一にでもあれば、我が国は国家の中枢を瞬時に失うこととなり、それに伴う混乱は想像を絶するものとなるだろう。
 第1に、巨大災害という有事に対してあらゆる指揮系統が乱れるばかりか、最悪の事態としては指揮系統のトップが不在となり、独立しつつ独自の判断で様々なオペレーションを遂行できる(自衛隊などの)一部の部隊を除いて、国家的な救援、復旧が不能となり、被害の拡大は天文学的な水準に達することとなる。
 第2に、被災地への救援、復旧以外の国家機能が喪失してしまうことで、被災地外にも様々な混乱が生じることとなり、深刻な問題が全国各地で発生する。そうした混乱を察知した一定の「野心」を持った国々をはじめとした諸外国がどのように反応するのかという問題も含めて、国家規模で様々な2次的な危機が生ずる可能性も、否定できない状況となってしまう。


 ここで、中央官庁(政府)の機能不全のことが述べられています。
 有事に際して指揮を執る人間が不在となれば、国家としての救助活動に大きな影響が出るでしょう。藤井氏は「被害の拡大は天文学的な水準に達する」と表現しています。
 また「野心をもった国々」という表現がありますが、この国を乗っ取ろうという「野心」のことを意味しているのでしょうか。それだと、すぐに脳裏に浮かぶのは中国や北朝鮮でしょう。いずれも世界支配層が「手玉」として使っている国です。日本人とよく似た顔の黄色人種を使って、日本を混乱させ、国家消滅へと追い込む考えだと思われますので、この内容は非常に重要です。もちろんそれに対して十分な対策がとられているとは思えません。

 ということで、この間テーマにしてきた「巨大地震は私たちから何を奪うのか?」の4つ目は「(4)国を奪われる」ということにします。

(4) 国を奪われる。

 早くから首都機能の分散化が叫ばれていながら、国家機能の全てを東京に一極集中してきた(させられてきた)弊害が、首都直下地震によって明らかになります。
 国の管理するデータが全て、紙のデータもコンピューターの中のデータも、地震によるコンピューターの崩壊と火災によって消滅してしまうのです。国民一人一人に関するデータも消えてしまいますから、日本人であるという証明もできなくなるのです。
 私が、拙著『日本沈没最終シナリオ』の中で「国民は国内にいながら難民状態になる」と述べているのはこのことです。国がなくなれば、外国人も日本人も関係なくなります。被災しなかった地域に住む人たちも、決して無事ではいられないでしょう。まず、潜入している中国系、および北朝鮮系のスパイたちの暗躍によって危険にさらされることになると思われます。
 それに誘発されて、その他の国から移住してきた人たちも生き残りのためにさまざまな犯罪を犯すようになることが十分考えられます。彼らは国ごとに団結して集団で行動しますから、被災した日本人は簡単に餌食にされるでしょう。もちろん、電気がなくなっていますので通報はできず、110番も機能しません。もし通信ができて呼んだとしても警察は来ることができないのです。道路はガレキで埋まり、そもそも警察も被災者側となっている可能性が大ですから。
 もし警察や自衛隊が機能していたとしても、災害救助のほうにエネルギーを分散しているため治安を維持することは不可能です。
 こうして、国が機能しなくなれば、外国から来た人たちは態度を一変させます。それは太平洋戦争で負けたあと、満州や、国内でも見られたことです。

 もちろん、私のこの分析には前提条件があります。
「首都直下地震が起これば」というのがその前提条件です。
「首都直下地震に続いて南海トラフ巨大地震が起これば」――その場合は「国がなくなる」のは予測ではなく100%現実となります。日本が国家機能を失うのは避けられません。冒頭にご紹介した防災ジャーナリストの渡辺実氏が「30年間で初めて見た」という「国家存亡」という文字のなかの「亡」が現実となるのです。
 
 
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